マーティン・ハーパー（Martin Harper）は、イギリスの保全活動家であり、国際的な鳥類保護NGOネットワークであるBirdLife Internationalの最高経営責任者（CEO）を務める。
オックスフォード大学で生物科学を、ユニヴァーシティ・カレッジ・ロンドン（UCL）で保全学を学んだ生物学者であり、約30年にわたり複数の環境NGOで保全活動のリーダーシップを発揮してきた。
2021年に英国王立鳥類保護協会（RSPB）からBirdLife International事務局に移籍し、2023年11月に同組織のCEOに正式就任した。
生涯・経歴 ハーパーはオックスフォード大学で生物科学を学んだ後、ユニヴァーシティ・カレッジ・ロンドン（UCL）で保全学の修士号を取得し、その過程でコモロ諸島やモンゴルにおけるフィールド調査にも従事した。
キャリア初期には野生生物・田園地帯連盟（Wildlife and Countryside Link）で勤務した後、植物保護団体プラントライフ・インターナショナルに移り、保全ディレクター（Conservation Director）として約5年間従事した。
2004年に英国王立鳥類保護協会（RSPB）に移り、政府渉外部門の責任者を経て保全ディレクター、さらにグローバル・コンサベーション・ディレクター（Global Conservation Director）を務め、2021年までの約17年間にわたりRSPBの保全戦略の中心を担った。この間、RSPBの公式ブログを約10年間執筆し、保全政策に関する発信を続けた。
2021年、BirdLife Internationalの欧州・中央アジア地域ディレクター（Regional Director for Europe and Central Asia）として同事務局に加わり、43か国のパートナー団体の活動を統括した。
前CEOのパトリシア・ズリータ（Patricia Zurita）が2023年6月に退任した後は暫定CEOを務め、同年11月20日に正式にCEOへ就任した。就任時点でBirdLife Internationalは120か国以上に展開する116から123のパートナー団体からなる国際的なパートナーシップであった。
主な活動・業績 CEO就任後のハーパーは、気候変動対策と生物多様性保全を一体的に進めることを重視し、再生可能エネルギー開発と自然保護の両立を主要なテーマの一つに据えている。
その象徴的な事例として、インド北西部ラジャスタン州におけるインドオオノガン（Great Indian Bustard, Ardeotis nigriceps）の保全問題が挙げられる。同地域では大規模な太陽光・風力発電施設の建設に伴って送電線網が拡張された結果、飛行能力に長けない大型鳥類であるインドオオノガンが送電線への衝突によって深刻な影響を受け、生息数が絶滅の淵にまで減少した。ハーパーは、この事例を再生可能エネルギー開発の初期計画段階で生物多様性への影響が十分に考慮されなかったことの帰結であると指摘し、BirdLife Internationalが開発した感度マッピングツール「Avistep」Avistep(BirdLife Datazone)を用いて、送電線や太陽光パネルの立地選定に野鳥への影響評価を組み込む取り組みを各国で進めていることを説明している。
またハーパーは、家畜用消炎鎮痛剤ジクロフェナクの使用が原因でアジアのハゲワシ類の個体数が過去25年間で最大99パーセント減少した「アジアハゲワシ類危機」への対応にも言及し、代替薬剤の特定、飼育下繁殖、安全な生息域の設定という段階的アプローチにより個体数の回復傾向が見え始めていると説明している。
このほか、タイ・インナー湾岸のパクタレー（Pak Thale）における渡り鳥保護区の再生事業を、投資が複数の便益（生態系保全・観光・産業）をもたらした成功例として紹介しており、同事業を契機にアジア開発銀行が東アジア・オーストラリア地域フライウェイの重要生息地保護のため今後20年間で30億米ドルを動員する方針を示したことにも触れている。
発信活動 ハーパーは学術論文や単著書籍の刊行歴は確認されていないが、以下のような継続的な発信活動を行ってきた。
RSPB在職中（2010年代）に約10年間執筆したRSPB公式ブログ BirdLife International移籍後に開始した、国連生態系回復の10年（UN Decade on Ecosystem Restoration）をテーマとする月例ブログ
思想・考え方 ハーパーの保全観の中心にあるのは、気候変動対策と生物多様性保全を切り離さず一体のものとして扱うべきだという立場である。企業や政府が気候変動対策に注力する一方で自然への影響を後回しにしがちである現状を問題視し、両者を統合的に検討することが、事業の社会的受容性を高め、許認可手続きを円滑化することにもつながると論じている。
また、彼はBirdLife Internationalのアプローチを「イノベーションラボ」になぞらえ、各国のパートナー団体の実践知から何が有効かを学び、成功した手法を各地に展開していく手法を重視している。その一方で、保全事業が失敗する要因を事業設計・ガバナンス・資金という3つの領域に整理し、特に「地域社会の合意形成（コミュニティ・バイイン）を欠く事業は成立しない」と指摘している。
さらに、「経済開発計画の初期段階で自然保全の明確な目標が設定されない限り、保全活動は常に後追い（rearguard）」にとどまらざるを得ないという考えを繰り返し表明しており、この視点はインドオオノガンの事例における彼の分析とも一致している。
発言 ハーパーの思想の理解を助けるため、キーワードごとに分類した彼自身の説明等の発言を以下に引用する。
気候変動時代における自然保全のあり方 「自然のための明確な目標を定めておかなければ、保全活動はいつまでも後追いにしかなりません」 （原文：（抜粋）"...conservation is always going to be a rearguard battle."）
外部リンク BirdLife International 公式サイト BirdLife International announces the appointment of Martin Harper as its new CEO
脚注