日本の硬貨（にほんのこうか）では、日本で流通している、若しくは過去に流通していた硬貨について解説する。本項目では明治4年に新貨条例の制定後に発行された硬貨を扱う。
概説 明治4年5月10日（1871年6月27日）に制定された新貨条例で通貨単位を「円」とし、補助単位として「銭」「厘」が定められ、金本位制の下で本位貨幣と補助貨幣が発行された。以後、貨幣法、臨時通貨法を経て、現在は1987年（昭和62年）制定の通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律に基づいて管理通貨制度の下で通常貨幣と記念貨幣が発行されており、同法における本位貨幣は存在しない。
硬貨発行の権能は政府にあり、戦前は大日本帝国政府が、戦後は日本国政府が発行する。財務大臣が造幣局に造幣させた硬貨を日本銀行に交付することで発行され、日本銀行から各金融機関を通して流通する。
現行の硬貨 現在、日本で発行される硬貨は、通常発行される額面1円、5円、10円、50円、100円、500円の各1種類ずつ6種類の貨幣（通常貨幣）と、臨時に発行される記念貨幣がある。これらは通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律により「貨幣」と規定されるが、本位貨幣ではなく補助貨幣的な性質を持つ。
財務省や造幣局はそれぞれの硬貨を「十円貨幣」「五百円貨幣」等と称しており、日本銀行ではこれを「十円貨」「五百円貨」等と称している。一般的な通称として「十円硬貨」「五百円硬貨」等、あるいは「十円玉」「五百円玉」等とも呼ばれる。
造幣・発行 貨幣の造幣及び発行の権能は、日本国政府に属する。財務大臣は、貨幣の製造に関する事務を、独立行政法人造幣局に行わせている。
貨幣の発行は、財務大臣の定めるところにより、造幣した貨幣を日本銀行に交付することにより行う。日本銀行は貨幣を日銀券に交換し、一般会計内に設置された貨幣回収準備資金に納入、年度末には税外収入として政府の一般会計に繰り入れられる。ここで貨幣の額面と硬貨製造費用との差額は政府の貨幣発行益となる『景気対策を目的とした政府貨幣増発の帰結 - UFJ総合研究所』（UFJ総合研究所、2003年、ウェブアーカイブ）。現行の硬貨は、発行開始時には素材金属の価格が額面を下回るように設計されたが、製造コストは額面を上回ることがあり、また金属相場の展開によっては、2025年12月現在の五円硬貨のように、素材金属の価格が額面を上回ることもある。 <table class="wikitable" width="200" style="font-size:80%"> 貨幣ごとの発行益
貨幣種類 発行益</tr> 一円硬貨 -13円
五円硬貨 1円
十円硬貨 -32円
五十円硬貨 30円
百円硬貨 27円
五百円硬貨 457円
</table>
日本の硬貨は、日本銀行の取引先金融機関が日本銀行に保有している当座預金を引き出すことによって世の中に送り出され、その金融機関から市中に流通するのは日本銀行券と同様であるが、日本銀行券の場合は当座預金の引き出しによって払い出された時点で発行となるところが硬貨と異なる点である。
現在有効な硬貨と流通状況 現在有効な硬貨は、戦後に発行された、一円黄銅貨を除く1円以上の硬貨である。常時発行される、或いは発行を終了した通常貨幣と、国家的行事等に併せて臨時に発行される記念貨幣がある。
通常貨幣 主に市中で流通しているのは、発行中の一円アルミニウム貨・五円黄銅貨（有孔ゴシック体）・十円青銅貨（ギザ無）・五十円白銅貨・百円白銅貨・五百円バイカラー・クラッド貨と、2021年（令和3年）まで発行されていた五百円ニッケル黄銅貨である。五百円硬貨については、五百円バイカラー・クラッド貨と五百円ニッケル黄銅貨が混在して流通している。
既に発行を終了した硬貨のうち、五円黄銅貨（有孔楷書体）・十円青銅貨（ギザ有）・五百円白銅貨が流通しているのが稀に見られる。市中の対面取引では概ね不自由なく使用できるが、若年層の店員等にとって見慣れぬ硬貨として慎重に扱われることがある。また、自動販売機等で受け付けられないことがある。
その他に昭和期に発行を終了した五円黄銅貨（無孔）・五十円ニッケル貨（無孔）・五十円ニッケル貨（有孔）・百円銀貨（鳳凰）・百円銀貨（稲穂）があるが流通はほとんどない。これらは現在も有効な硬貨ではあるが。市中の対面取引では知らない硬貨であるとか、見慣れぬ硬貨で真贋が判別できないとして受け取りを拒否されることがある。また、自動販売機等で受け付けられない。
先進諸国では通貨の最小単位や、それに近い額面の硬貨を廃止していることが多いが、日本では最小単位である1円に相当する一円硬貨や五円硬貨も不自由なく流通し、対面取引では1円単位の支払いや釣銭の受取に差支えがなく、銀行店舗内のATM、商店の自動釣銭機、現金対応のセルフレジ、ガソリンスタンドの給油機等では支障なく使用できる。街角に置かれる自動販売機や鉄道駅の券売機等では一円硬貨や五円硬貨に対応しておらず、十円硬貨が最小の取り扱い単位となる。キャッシュレス化の流れの中でこうした小額硬貨の需要も漸減傾向にあり、近年では一円硬貨・五円硬貨・五十円硬貨の新規製造はミントセット用のみに限られている。
記念貨幣 1964年（昭和39年）より随時記念貨幣が発行されており、法的には全て通貨として有効である。ただし、市中の対面取引では知らない硬貨であるとか、有効な貨幣として知られておらず受け取りを拒否されることがある。貨種によっては素材、直径や量目が通常貨幣と異なり自動販売機等で使用できないが、額面500円の記念貨幣については、2000年以降に発行されたニッケル黄銅の記念硬貨、2008年以降に発行されたバイカラー・クラッドの記念硬貨は、それぞれ2代目、3代目の五百円硬貨と同じ素材、直径、量目で製造されているため、自動販売機やセルフレジ等に投入すると500円として認識されることが多い。
強制通用力
紙幣とは違い、法貨としての強制通用力は同一額面20枚まで認められる。現在発行されている硬貨はもとより、発行を終了した旧硬貨でも有効なものであれば法貨として使用可能であり、額面の20倍まで強制通用力が認められ、この範囲では受取人は提示された硬貨を受け取る義務がある。受取拒否した場合は民法上の受領遅滞となり、その時点で支払は完了したものとみなされ支払人（債務者）を債務不履行に問うことができなくなるなど、受取人（債権者）に対して不利な効果を生ずることになる。
一度の決済に同一額面の硬貨を21枚以上提示した場合、受取人（債権者）は受け取りを拒否できる。この場合は、貨種を変更して所定の枚数以内での硬貨や、紙幣での支払いなどに改めなければ、決済を完了できず、支払い人を債務不履行に問うことができる。双方の合意で額面の20倍を超える硬貨の授受を行うのは差し支えない。納税など公金の納入に際しては使用枚数に制限がなく手数料なしで使用できる。
金融機関での出入金においては一般に20枚の制限なく使用できるが、使用枚数に応じて硬貨取り扱い手数料が要求されることがしばしばある。枚数が多い場合には両替手数料が要求されることがある。
変遷
1871年（明治4年）制定の新貨条例では、弊制を金本位制と定め、通貨単位を円、補助単位を銭・厘とし、本位貨幣として金貨5種と、貿易決済専用の一円銀貨、銭・厘単位の補助貨幣として銀貨4種と銅貨3種が定められた。江戸時代の銭貨も厘単位の価値を定めて引き続き流通した。しかし、準備金が不足し、また国外に金が流出したため金貨の造幣は進まず、一方でアジア圏での交易に主に貿易銀が用いられ、墨銀が国内にも流入するのを背景に一圓銀貨の造幣が進んで巷間にも流通した。1878年（明治11年）に太政官布告で一圓銀貨に国内での強制通用力が付与され実質的に銀本位制となり、1885年より題号を「日本銀行兌換銀券」とする日本銀行券の発行が開始された。
1897年（明治30年）に貨幣法が制定され、日清戦争で得た賠償金を準備金として改めて金本位制を確立した。金平価を半減し（新平価）、新貨条例下の金貨については額面の倍位通用とし、新平価に基づく本位金貨3種、銭・厘単位の補助貨幣として銀貨3種、白銅貨1種、青銅貨2種を定めた。また一円銀貨・貿易銀は通用を廃止した。1903年（明治36年）頃から銀の価格が上昇して素材価値が額面を越えるため銀貨の量目を減らしたり品位を落とした。第一次大戦が始まると戦時インフレで銀が高騰し銀貨に代えて小額政府紙幣が発行された。1931年（昭和6年）初頭に勅令で金兌換が暫時停止されたが、制度上は金兌換が維持された。同年に満州事変が勃発すると有事に備えて軍需物資であるニッケルを輸入・備蓄するため1933年（昭和8年）に十銭ならびに五銭ニッケル貨を定めた。
1937年（昭和12年）に勃発した盧溝橋事件を発端に生起した日中戦争を契機に1938年（昭和13年）に戦時の時限立法として臨時通貨法が制定された。貨幣法では新しい通貨の制定にあたり議会で都度法改正が必要だったが、臨時通貨法の下では額面のみが定められ、素材・品位・量目が随時勅令で定められる様になり、以後は貨幣法に依らず臨時通貨法を根拠に臨時補助貨幣が発行された。手始めに十銭・五銭ニッケル貨を回収するために十銭・五銭アルミニウム青銅貨が、一銭黄銅貨を回収する為に一銭アルミニウム貨が、五十銭銀貨を回収する為に同額面の小額政府紙幣が発行された。1940年（昭和15年）にアルミニウム青銅貨をアルミニウム貨に置き換えて銅を回収し、臨時補助貨幣は全てアルミニウム貨となった、1941年（昭和16年）に太平洋戦争開戦以後も戦況の悪化に伴い量目の削減が2回にわたり行われた。1944年（昭和19年）にはアルミニウム貨を回収し錫貨に置き換えられたが、制海権を喪って錫の輸送が途絶えると代用に小額の日本銀行券が発行され、陶貨の発行が準備された。
戦後の1946年（昭和21年）に、軍が備蓄していた黄銅製品の払い下げをうけて五十銭黄銅貨幣（鳳凰）の発行が始まった。本来時限立法で銭単位の補助貨幣を規定していた臨時通貨法の期限を撤廃すると共に戦後のインフレをうけて1円、5円の貨種を追加して、1948年（昭和23年）には五円黄銅貨と一円黄銅貨が発行された。インフレが進展して銭・厘が決済の単位として小さくなりすぎ、1953年（昭和28年）に小額通貨整理法で銭・厘単位の硬貨、銭単位の政府紙幣や日本銀行券、江戸時代の銭貨、一円黄銅貨を廃止した。
以後も臨時通貨法に、より高額面の貨種を順次追加し、1981年（昭和56年）に500円の貨種を追加して1982年（昭和57年）より五百円硬貨が発行された。また、1964年（昭和39年）の東京オリンピックを記念して記念貨幣が発行されたのを嚆矢に折に触れて記念貨幣が発行されているが、額面1000円以上の貨幣の発行に当たっては都度特別措置法を制定した。
1988年（昭和63年）に通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律を制定し、形骸化していた貨幣法と、実態にそぐわなくなった臨時通貨法、その他通貨関連の法律を廃止した。それまで臨時通貨法下で発行されていた臨時補助通貨は、同法の附則第8条により「貨幣とみなす臨時補助貨幣」として位置付けられ、引き続き通用力を有している。また、同法施行以後の硬貨は「貨幣」として発行が継続されている。
損傷貨幣の取扱
市中に流通している硬貨が故意以外の理由で損傷した場合には、日本銀行が鑑定を行い、真貨であると判定されれば引換えに応じるが、故意の硬貨の損傷は貨幣損傷等取締法により処罰される。
還流貨幣の取扱 市中の銀行を通じて日本銀行に戻った（還流）硬貨のうち、現在発行されている貨種で、摩耗・変形・変色等の度合いが少なく再度の流通に適していると判断されたものは再び金融機関を通じて市中に流通する。一方、現在発行されていない貨種や、通貨として市中に流通していた記念硬貨、流通に適さないほど極端に摩耗・変形・変色した硬貨（損貨）は、再使用不可能な流通不便貨という扱いで回収され、一定量がたまると製造元の造幣局に戻され、そこで素材別に鋳潰して、再び貨幣の材料となる。
表裏の定義
新貨条例では表裏が明示されていたが、貨幣法以降は表裏が明示されず、慣習的に菊紋がある方を表として扱っていた。戦後発行された硬貨も裏表を定める法的根拠はなく毎日新聞社編『話のネタ』PHP文庫 p.70 1998年、便宜的に年銘がある面を裏、その反対側を表として扱っている。
製造数 記念硬貨を除く現在有効な日本の硬貨の製造量については造幣局 (日本)#硬貨製造量を参照のこと。
根拠法 日本の硬貨は主に以下の法律等を根拠に発行・運用されてきた。1890年 （明治 23年）に帝国議会が設置されるまでは太政官布告により、以後は法律ならびに勅令・政令による。
新貨条例 明治4年5月太政官布告第267号。
明治4年5月10日（1871年6月27日）制定。
通貨単位を円・銭・厘とし、金本位制を定めて円単位の本位金貨幣、開港場で使用する貿易銀としての一円銀貨、銭・厘単位の補助貨幣を定めた。本位貨幣は自由鋳造を定めた。額面・素材・品位・量目・直径・図柄を定めた。江戸時代の銭貨も厘単位で通用させた。
貨幣法の制定に伴い廃止。
貿易銀貨一般通用 明治11年5月27日太政官布告第12号。
一圓銀貨・貿易銀につき国内でも納税や公私の取引にも無制限通用を認めた。これにより実質的に銀本位制となった。
一円銀貨・貿易銀は貨幣法で通用停止。
貨幣法 明治30年法律第16号。
1897年（明治30年）3月29日公布、同年10月1日施行。
金平価を変更して金本位制を定めて円単位の本位貨幣と銭・厘単位の補助貨幣を定めた。新貨条例で制定した本位金貨幣は倍位通用とした。本位金貨幣は自由鋳造を定めた。額面・素材・品位・量目を定め、直径・図柄は別途勅令によって定めた。
通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律の制定に伴い廃止。
臨時通貨法 昭和13年法律第86号。
1938年（昭和13年）6月1日公布・施行。
戦時の時限立法で、小額政府紙幣（50銭）と、臨時補助貨幣の額面（10銭、5銭、1銭）を定め、素材・品位・量目・直径・図柄は別途勅令（戦後は政令）で定めた。後に期限を撤廃し、戦後には貨種を500円まで追加して一般流通する硬貨の根拠となった。
通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律の制定に伴い廃止。
小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律 昭和28年法律第60号。
1953年（昭和28年）7月15日公布・施行。
戦後インフレにより、決済単位として小さくなりすぎた銭・厘の通貨（補助貨幣・小額政府紙幣・小額の日本銀行券、江戸時代の銭貨）の流通を禁止した。併せて一円黄銅貨を廃止した。
通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律 昭和62年法律第42号。
1987年（昭和62年）6月1日公布、1988年（昭和63年）4月1日施行。
現行法。
従前より流通してきた臨時通貨法による臨時補助貨幣を「貨幣」と位置づけ引き続き流通させる。一般流通用の貨幣の額面として1、 5、 10、 50、 100、 500円を定め、素材・品位・量目・直径・図柄は別途政令で定める。記念貨幣については1,000円、5,000円、10,000円の額面を定め、閣議決定をもって発行できる。併せて施行当時事実上既に流通していなかった新貨条例・貨幣法に基づく本位金貨幣を名実共に通用停止とした。
歴史 right|200px|thumb|旧二円金貨（1870年製造）
金銀複本位制による本位金貨・本位銀貨と補助貨幣の発行 新貨条例が施行された明治以降の近代社会において、それまでの小判や分金、穴銭などといった手工芸的な硬貨に代えて、本格的な洋式硬貨を1871年（明治4年）（硬貨上の年号は明治3年銘もある）から発行した。
本位金貨として、1円、2円、5円、10円、20円（いずれも金90%の金合金） 本位銀貨（1878年（明治11年）以降）および貿易用銀貨として、1円、貿易銀（いずれも銀90%の銀合金） 補助銀貨として、5銭、10銭、20銭、50銭（いずれも銀80%の銀合金。5銭については後に白銅貨に移行） 補助銅貨として、1厘、半銭（5厘）、1銭、2銭（いずれも銅98%の銅合金） が発行され、事実上の金銀複本位制（のちに事実上の銀本位制）として流通した。
江戸時代に鋳造された銭貨は、天保通宝8厘、寛永通宝真鍮四文銭2厘、文久永宝1厘5毛、寛永通宝銅一文銭1厘、寛永通宝鉄四文銭1/8厘、寛永通宝鉄一文銭1/16厘として通用が認められたが、天保通宝・寛永通宝鉄銭については明治時代のうちに通用停止となった。
以降、度々法改正があり、様々な材質・規格でこれらの額面の多様な硬貨が製造された。
金本位制による本位金貨と補助貨幣の発行 1897年（明治30年）には貨幣法施行により、金本位制による貨幣制度が整えられた。これに伴い、金平価が半減されたため、新貨条例による金貨は額面表示の新貨条例で発行された旧金貨は全て額面の2倍の通用力を有することとなった。また、一円銀貨は1898年（明治31年）4月1日限りで失効となった。
貨幣法を根拠として、 本位金貨として、5円、10円、20円（いずれも金90%の金合金） 補助銀貨として、10銭、20銭、50銭（銀合金、当初銀80%、後の旭日10銭・八咫烏10銭（流通せず）・鳳凰50銭は銀72%） 銀貨以外の補助貨幣として、 白銅貨：5銭、10銭 青銅貨：5厘、1銭 ニッケル貨：5銭、10銭（1933年（昭和8年）以降に白銅貨を置き換えた） が発行されていた。
日中戦争から太平洋戦争終戦後にかけての臨時補助貨幣の発行 1938年（昭和13年）には臨時通貨法が施行され、アルミニウム青銅、黄銅、アルミニウム、錫などを材料とした硬貨に置き換えられた。そのとき50銭については硬貨にするのに適当な金属がなかったため小額政府紙幣として発行された。第二次世界大戦開戦後には、航空機の材料を捻出するために、10銭、5銭、1銭のアルミニウム貨も、戦況の悪化に伴い2度にわたり量目が削減された、やがてアルミニウム貨は航空機資材に振り向けられ、1944年（昭和19年）には貨幣用として適当な素材とは言い難い錫や錫・亜鉛の合金を材料とした硬貨も発行された。その錫、亜鉛も輸送が途絶すると1945年（昭和20年）3月には小額の日本銀行券と交換されたアルミ貨は全部回収（昭和20年3月13日 朝日新聞）『昭和ニュース辞典第8巻 昭和17年/昭和20年』p148 毎日コミュニケーションズ刊 1994年。終戦時に造幣局で製造されていたのは一銭錫・亜鉛貨のみで、実際の発行には至らなかったものの非金属製の陶貨の製造が行われる状況となっていた。
臨時通貨法を根拠に、第二次世界大戦中には臨時補助貨幣として アルミニウム青銅貨：5銭、10銭 黄銅貨：1銭 アルミニウム貨：1銭、5銭、10銭 錫貨：1銭、5銭、10銭 終戦直後には造幣局に残っていたアルミニウムと錫を素材にアルミニウム貨と錫貨が製造された。また、軍が備蓄していた黄銅製品の払い下げをうけて50銭、1円、5円黄銅貨が製造された。 アルミニウム貨：10銭 錫貨：5銭 黄銅貨：5円、1円、50銭 がそれぞれ発行された。
銭・厘単位の通貨廃止とそれ以降 戦後、小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律により、銭・厘単位の法定通貨が1953年（昭和28年）末に流通を禁止され、このとき1円以下の補助貨幣が失効した。その中には円単位でありながら鋳潰しの恐れがあるとされた一円黄銅貨や、江戸時代に鋳造された寛永通宝銅一文銭・寛永通宝真鍮四文銭・文久永宝も含まれていた。また、1931年（昭和6年）12月17日の金貨兌換停止に関する緊急勅令により金兌換が停止されたことに伴い、以降は金本位制が有名無実化していたが、本位金貨も通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律により1988年（昭和63年）3月31日限りで正式に失効し、現在は名実ともに管理通貨制度に移行した。
記念貨幣を除く現在有効な硬貨に関する年表を以下に示す。太字は製造発行中の貨種である。 1948年（昭和23年）10月25日：五円黄銅貨（無孔）発行、流通開始。素材は黄銅。図柄は国会議事堂。穴なし。 1949年（昭和24年）9月15日：五円黄銅貨（有孔楷書体）発行、流通開始。中心に穴の空いた形状へ変更。図柄も稲穂と水・歯車に変更。文字は楷書体の旧字体表記。俗に「筆五（フデ五）」と呼ばれるもので、現行のものとは異なる。 1953年（昭和28年）1月5日：十円青銅貨（ギザ有）発行、流通開始。素材は青銅。図柄は平等院鳳凰堂。周囲に溝（ギザ）あり。俗に「ギザ十」と呼ばれるもので、現行のものとは異なる。なお製造開始は1951年（昭和26年）であり昭和26年ならびに昭和27年の表記のものがある。 1955年（昭和30年）6月1日：一円アルミニウム貨流通開始。素材はアルミニウム。図柄は若木。 1955年（昭和30年）9月1日：五十円ニッケル貨（無孔）発行、流通開始。素材はニッケル。図柄は横から見た菊の花1輪。穴なし。 1957年（昭和32年）12月11日：百円銀貨（鳳凰）発行、流通開始。素材は銀合金。図柄は鳳凰。 1959年（昭和34年）2月16日：十円青銅貨（ギザ無）発行、流通開始。周囲の溝（ギザ）がなくなり平滑に変更。図柄は従前から変更なし。 1959年（昭和34年）2月16日：百円銀貨（稲穂）発行、流通開始。図柄が鳳凰から稲穂に変更。 1959年（昭和34年）2月16日：五十円ニッケル貨（有孔）発行、流通開始。中心に穴の空いた形状へ変更。図柄も真上から見た菊の花1輪に変更。 1959年（昭和34年）9月1日：五円黄銅貨（有孔ゴシック体）発行、流通開始。字体が楷書体からゴシック体、旧字体から新字体へ変更。図柄は従前からほぼ変更なし。 1967年（昭和42年）2月1日：百円白銅貨発行、流通開始。素材が銀合金から白銅へ変更。図柄も桜の花3輪に変更。 1967年（昭和42年）2月1日：五十円白銅貨発行、流通開始。素材がニッケルから白銅へ変更。図柄も菊の花3輪に変更。直径縮小。 1982年（昭和57年）4月1日：五百円白銅貨発行、流通開始。素材は白銅。図柄は桐。側面はレタリング。 1988年（昭和63年）4月1日：通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律の施行により、従前は臨時補助貨幣として発行されていたこの時点で有効な硬貨は「貨幣とみなす臨時補助貨幣」として引き続き通用力を有することとなった。以後本法律を根拠に発行される硬貨は「貨幣」と称する。 2000年（平成12年）8月1日：五百円ニッケル黄銅貨発行、流通開始。素材がニッケル黄銅へ変更。偽造防止対策として潜像、周囲の斜めギザ等を採用。従前の図柄を踏襲するも、細部のデザインを変更。 2021年（令和3年）11月1日：五百円バイカラー・クラッド貨発行、流通開始。偽造防止対策として2色3層構造のバイカラー・クラッド貨幣となり、周囲は異形斜めギザに変更。従前の図柄を踏襲するも、細部のデザインを変更。
一覧
額面別
凡例 太字：有効貨種あり ☆：記念貨幣あり ★：記念貨幣のみ カッコ書き：試鋳貨幣のみ ＝：実質的に同一額面 ここでは、江戸時代に鋳造された銭貨の明治以降の新貨体系（円・銭・厘）に合わせた通用価値は含まない。
額面一覧 一厘硬貨 （二厘硬貨） 五厘硬貨＝半銭硬貨 一銭硬貨 二銭硬貨 五銭硬貨＝（二十分一円硬貨） 十銭硬貨＝（十分一円硬貨） 二十銭硬貨 （二十五銭硬貨＝四分一円硬貨） 五十銭硬貨＝（半円硬貨） 一円硬貨 二円硬貨 （二円半硬貨） 五円硬貨 十円硬貨 二十円硬貨 五十円硬貨 百円硬貨☆ 五百円硬貨☆ 千円硬貨★ 五千円硬貨★ 一万円硬貨★ 五万円硬貨★ 十万円硬貨★
現在発行中の硬貨 名称規格貨幣の量目は、通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律施行令（昭和63年政令第50号）に定められる。なお、厚さは法令では定められていない。図柄・形式品位発行開始一円硬貨〈一円アルミニウム貨〉256px外径：20mm量目：1g厚さ：約1.5mm（実測）mm表：若木、「日本国」、「一円」。デザインは公募により決まった。 裏：「1」と年号。アルミニウム （純アルミニウム）1955年（昭和30年）6月1日五円硬貨〈五円黄銅貨（有孔ゴシック体）〉256px外径：22mm孔径：5mm量目：3.75g尺貫法でいう1匁厚さ：約1.5mm（実測）表：稲穂、穴周辺に歯車、横線は水（海、川、湖沼）と「五円」。表のデザインは、農産・水産・工業を表している。 裏：双葉（木の芽）が林業を表している。その他に「日本国」、年号。穴空き。 表裏の文字はゴシック体。黄銅（真鍮。銅と亜鉛の合金） 銅が1000分中600以上700以下、亜鉛が1000分中300以上400以下。1959年（昭和34年）9月1日十円硬貨〈十円青銅貨（ギザ無）〉256px外径：23.5mm量目：4.5g厚さ：約1.5mm（実測）表：平等院鳳凰堂、「日本国」、「十円」。 裏：常盤木（ときわぎ）にリボンと「10」、年号。青銅（銅と錫（スズ）の合金。但し亜鉛を含む） 銅が1000分中950、亜鉛が40以下30以上、スズが10以上20以下。1959年（昭和34年）2月16日五十円硬貨〈五十円白銅貨〉256px外径：21mm孔径：4mm量目：4g厚さ：約1.7mm（実測）表：菊花（一重菊）、「日本国」、「五十円」。 裏：「50」と年号。穴空き、周囲は溝付き。白銅（銅とニッケルの合金） 銅が1000分中750、ニッケルが250。1967年（昭和42年）2月1日百円硬貨〈百円白銅貨〉256px外径：22.6mm量目：4.8g厚さ：約1.7mm（実測）表：桜花（八重桜）、「日本国」、「百円」。 裏：「100」と年号。周囲は溝付き。白銅（銅とニッケルの合金） 銅が1000分中750、ニッケルが250。1967年（昭和42年）2月1日五百円硬貨〈五百円バイカラー・クラッド貨〉256px外径：26.5mm量目：7.1g厚さ：約1.81mm（実測）表：桐花葉、「日本国」、「五百円」。 裏：竹（笹葉）、橘の小枝、「500」と年号。 周囲に「異形斜めギザ」と呼ばれるタイプの斜めの溝が刻まれている。表面には微細線及び微細点、また縁の内側に「JAPAN」「500YEN」の微細文字加工あり。裏面には傾けると「500YEN」「JAPAN」の文字が見える「潜像模様」あり。裏面のデザインでは、上下左右の竹と橘のうち下の竹がなく、製造年の文字が縁に沿っての円弧状の配置となっているのも白銅貨及びニッケル黄銅貨と異なる点である。ニッケル黄銅、白銅及び銅から成るバイカラー・クラッド（外周はニッケル黄銅で、内側は白銅で中心の銅を挟んだものという構造で、銅の部分は外から見えない）。 全体からの割合として、銅が1000分中750、亜鉛が125、ニッケルが125。2021年（令和3年）11月1日（製造開始：同年6月21日） 現在発行中の硬貨に関する補足事項 対面取引や、セミセルフレジでは6種類の硬貨を使用できる。五円硬貨や一円硬貨といった小額の硬貨の使用に不自由はなく、消費税込みで1円単位の端数が生じた会計も差し支えなく現金で行える。
銀行店舗内のATM、商店の自動釣銭機、現金対応のセルフレジ、ガソリンスタンドの給油機などでは五円硬貨や一円硬貨も含めて6種類全て使用可能である。日本の市中の街角に置かれる一般的な自動販売機や鉄道駅の券売機では、五百円硬貨・百円硬貨・五十円硬貨・十円硬貨は使用可能であるが、五円硬貨や一円硬貨は使用できない。コイン式コピー機では十円以上の硬貨に加え、五円硬貨が使用できる機器も存在する。