株式会社TBSラジオ(ティービーエスラジオ、)は、株式会社TBSホールディングスの連結子会社で、関東広域圏を放送対象地域とする中波放送(AMラジオ放送)事業を行っている特定地上基幹放送事業者である。ラジオネットワーク、JRN(Japan Radio Network)のキー局である。

略称は厳密には存在してはいるが、ラテ兼営時代の通称かつラジオ分社以降の呼出名称(コールネーム)でもある現社名かグループ会社(兄弟会社)のテレビジョン放送単営局TBSテレビ共々TBSと表記される場合が多いため、略称が用いられる場合は滅多にない。

AM周波数が954kHzであることから関東ローカル向けにはTBSラジオ954または954 TBSラジオという呼称も使用されていたが、2015年12月7日よりFM補完中継局が周波数90.5MHzで開始したことからジングル等の変更が行われた。

コーポレートメッセージは「聞けば、見えてくる。」「ときめくときを。」。

本項では、法人としての『株式会社TBSラジオ』、および放送局としての『TBSラジオ』について述べる。

概要 1950年(昭和25年)、電波監理委員会はラジオ民間放送への門戸開放について、当面は東京2局、その他1局に対し認可を認めることとした。これに対し、個別に民間放送の準備を進めていた「朝日放送」(大阪の朝日放送と同じく朝日新聞社による計画)、「ラジオ日本」(毎日新聞社による計画)、「読売放送」(読売新聞社による計画)、「東京放送」(日本電報通信社による計画)の4社は、原安三郎らの仲介により合同を模索。開局申請を一本化することとし、1951年(昭和26年)1月10日に株式会社ラジオ東京(資本金1億5,000万円)として電波監理委員会に申請書を提出した「新たにラジオ東京 新聞関係一本で申請」『朝日新聞』昭和26年1月11日。同年、12月24日19時に全国で6番目、東日本初の民間放送局として開局した。当時の局名はラジオ東京(ラジオとうきょう・社名も同じ)。1955年(昭和30年)テレビジョン放送事業参入の後、1960年(昭和35年)に社名が東京放送(とうきょうほうそう)に、略称がTBSに変更されて以降、ラジオ放送事業はTBSラジオと呼ばれることとなった。

開業当初、ラジオ東京、新日本放送、ラジオ九州の毎日新聞社系のラジオネットワーク、RAPPONの構想があったが、これが後にジャパン・ラジオ・ネットワーク(JRN)結成の前史となる。

2000年(平成12年)3月21日、東京放送の合理化の一環として、同局のラジオ番組の制作と、広告営業を主とするラジオ事業の現業全般を行う子会社として『株式会社TBSラジオ&コミュニケーションズ』(ティービーエスラジオ アンド コミュニケーションズ、TBS Radio & Communications, Inc.、略称:TBS R&C)が設立され、翌2001年(平成13年)10月1日、東京放送から中波放送の免許(周波数954kHz、コールサインJOKR)を承継し、一般放送事業者(現民間特定地上基幹放送事業者)に事業転換した。しかし、この時点で既に「TBSラジオ」の名の方が広く浸透していたためにその商号と略称はあまり用いられず、2016年(平成28年)4月1日にその名に揃えて『株式会社TBSラジオ』に商号変更した。以降はTBS Rを略称としているがそれすら同じ理由で全く定着していない2020年6月現在、企業情報のページでは「株式会社TBSラジオ」の略称を「TBSラジオ」としている。TBS R&C時代はそれが略称としても機能していたが、現商号では略称が商号そのものとなっている。。「TBS R&C」「TBS R」共に東京放送→TBSテレビと当社を厳密に区別するためだけに用いられるのが実態であり、東京放送時代からの流れに加えてその運営体系も手伝い、TBSテレビやTBSHDとひとまとめにされる形で「TBS」と略記される例として、radikoの放送局記号が「TBS」となっている、TBSテレビによるJNN・JRN共同災害募金のウェブページで「TBSをキーステーションとするJNN・JRN」と記載されている、自社で展開する住宅展示場の名称が「TBSハウジング」であることがあげられる。前者と後者は単に「TBS」と略記しただけで当社を指すケース、中者は実際にTBSテレビとまとめられているケースに該当する。 のが一般的であることは相変わらずのまま現在に至る。

その後、TBSグループの再編があり、東京放送から商号変更した東京放送ホールディングス(TBSHD)傘下に、テレビ放送事業者であるTBSテレビ(当社同様、テレビ番組制作会社から事業転換)と、ラジオ放送事業者である当社が置かれる体制へ移行した。実際はテレビ・ラジオ両社は勿論BS-TBSTBSグループの放送持株会社移行時点では既にTBS放送センターに入居済みであった。 もTBS放送センター内に本社・演奏所を置く、アナウンサーが後述の理由で3波共通、スタジオも一部共有するなど、実質的には従前のラテ兼営局と同然の運営体系を取っている。それでも会社が別である以上、3社それぞれが日本民間放送連盟の会員となっており、民放連でも「TBSテレビ=地上波テレビ単営」「TBSラジオ=ラジオ単営」「BS-TBS=BSテレビ単営」として扱われている放送事業者ではなくなったTBSHDに会員資格はないため、持株会社化と共に会員資格をTBSテレビに承継する形で退会。。東京放送時代、ラジオでは時報前などの局名告知の際、「TBS、東京放送です」と言うことが多く、各電波の中でTBSラジオが最も商号を出していた。

広報活動の一環として、TBSラジオ番組パーソナリティのインタビューやイベント情報、横浜ベイスターズ情報DeNAへの球団譲渡に伴い、2011年12月発行号限りで終了。同号および翌2012年2月発行号での終了案内は行われなかった。 や番組表などが掲載されたフリーペーパー「TBSラジオPRESS オトビヨリ」(1980年の発行開始から2021年4月までに誌名は「THE954」→「THE954PRESS」→「954press」→ 「TBSラジオPRESS」と変遷)を発行、都営地下鉄駅やイトーヨーカドー店舗(東京都、埼玉県、神奈川県、千葉県)、TBSハウジングなどで配布しており、郵送による取り寄せも受け付けているTBSラジオのフリーマガジン『TBSラジオPRESS』。2018年からは「TBSラジオfam(ファム)」の名称で同誌の配布サービスを行う施設を募集している“TBSラジオ fam(ファム)” 大募集! - TBSラジオ 2018年3月12日。。2020年2・3月号までは偶数月1回の発行だったが、4月号からは不定期発行となった。過去にはラジオ編成部による直出情報にて構成されたメールマガジン「954プレスメール!」954プレスメール - archive.isによるウェブアーカイブ を毎週金曜日に配信していた。分社化以前にはTBSテレビで放送終了前に深夜番組の番宣、スペシャルウィークにはそれ以外の時間帯でもプレゼント企画に関する告知CMなどテレビCMを放送したり、『ムー一族』や『ザ・ベストテン』『キャッチアップ』といった番組でTBSテレビのカメラがラジオスタジオへ入る事もしばしば見られたが分社化以後はそのようなことはなくなったか、テレビの企画でカメラが入るケースは分社化後も稀に見られる。

ロゴマークは企業ロゴと放送局ロゴで分かれていたが、2020年4月のロゴ変更により統一された。以前の企業ロゴは、グループ共通の「TBS」ロゴの右に「ラジオ」TBSHD、TBSテレビと異なりフォントはほぼ同じだった。(商号変更前は「RADIO & (改行)COMMUNICATIONS」)と書かれた青色のものであった。導入から2001年までは放送局ロゴも兼ねており、その際は「ラジオ」の右にさらに同じフォントで「954」が付け足されていた。

今後の予定として、広告収入の低迷による設備更新の費用負担や、ワイドFMとの二重投資などを解消するためAM(中波)を停波し、北海道・秋田を除く全国のAM放送を行う民放43社と合わせてFM放送への転換を計画していることを2021年6月15日に発表した。現行の制度ではAM局がFM局に転換することは難しいため、2022年度に法規制の改正を行い、2028年秋の免許更新時にFM放送へ一本化する計画である。総務省は2024年2月からAMの停波実証実験を順次行っているが、AM放送の送信所が埼玉県戸田市の親局しかないことや東京都墨田区の東京スカイツリーから送信されるワイドFMの電波が届きにくい北関東3県(群馬県・栃木県・茨城県)の聴取者への影響が大きいことからTBSラジオを含む在京AMラジオ3局(TBSラジオ、文化放送、ニッポン放送)は停波実証実験に参加していない。

番組の法定同録の長期保存は2003年9月から行っている。それ以前は25000本の番組が保存されている。

聴取率 TBSラジオの放送対象地域では、ビデオリサーチが1990年から、東京駅から35km圏内における居住者の聴取状況(個人聴取率)を偶数月(2月・4月・6月・8月・10月・12月)に調査している。調査期間は基本として第3週の7日間だが、2009年までの4月・6月・8月には2週間にわたって実施していたほか、オリンピックの開催年には開催期間中(冬季は2月・夏季は8月)のみ期間を変更している。

TBSラジオは、2001年(平成13年)8月から2021年4月分までの聴取率調査で、119期(19年10か月)にわたって聴取率トップの座を維持。この時期には、「首都圏で一番聴かれているラジオ局」とも称していた。

長年にわたって聴取率が好調だった背景には、JRN(TBSラジオが基幹局)やJNN(東京放送→TBSテレビが基幹局)といった全国規模のニュースネットワークの豊富な取材力を生かしたニュース・情報番組が、ラジオ番組に長年親しんできた世代(50 - 60代)から手厚い支持を受けていたことが挙げられている。放送対象地域が同じ関東広域圏で全国ラジオネットワーク(NRN)の基幹局である文化放送やニッポン放送と違って、平日の深夜に『ハローナイト』の放送を開始した1986年(昭和61年)秋の改編から一時期を除いて聴取者層の年齢を上記の局より高めに設定。聴取率の調査対象者が2001年(平成13年)10月期より69歳まで引き上げられたことも、TBSにとっては追い風になっていたTBSラジオ 10月聴取率調査でもトップ 2期連続単独首位 男女35才〜49才でも平日平均、土曜、週平均でトップ - TBSラジオ&コミュニケーションズ 編成局編成部 2001年11月7日。

聴取率よりも「radiko」でのアクセスデータを重視する方針への転換 2018年10月までのTBSラジオは、前述した聴取率調査の対象週を、他の調査対象局と同じく「スペシャルウィーク」に設定。期間中に予算を増額したうえで、期間外のレギュラー放送では予算などとの兼ね合いで招きにくい特別なゲストを期間中の自社制作番組に迎えたり、聴取者向けのプレゼントを手厚くしたりするなどの施策で聴取率の上昇や単独首位の維持を図ってきた。しかし、読売広告社を経て調査対象局の1つで1988年開局のFM単営局のJ-WAVEで編成部長を務めた三村孝成が2018年6月に代表取締役社長へ就任したことを機に、同年12月から既存の聴取率調査に対する方針を転換。営業上は調査データの活用を続けながらTBSラジオ営業サイト も、放送上は「スペシャルウィーク」の設定や上記の施策を取り止めている。

TBSラジオでは、「スペシャルウィーク」の廃止などに踏み切った理由として、radikoでのサイマル配信開始(2010年)を機に聴取者数を「ラジオ365データ」(実測値)としてリアルタイムで把握できるようになったことを明言。2010年代の後半からは、後述するようにレギュラーパーソナリティの高齢化が進んでいることなどを背景に、自社制作で長年放送されてきた生ワイド番組を相次いで終了。ラジオ東京時代の1952年から続けてきたプロ野球中継の自社向け放送業務も2017年限りで完全に終えるなど、年2回(4月・10月)の番組改編のたびにタイムテーブルを大幅に変更しながら、パーソナリティや「メインターゲット」に当たる聴取者の世代交代を図っている。

「聴取者が聴取する局の周波数や番組をあまり変えない」という意味で「習慣のメディア」とされるラジオ の世界で、TBSラジオが上記の「改革」へ舵を切った背景には、ラジオ番組への総接触時間が他のメディアに比べて少ないことや、関東地区の聴取率が2ヶ月に1回のアンケート調査でしか把握できないばかりか、収益や広告料と連動しなくなっていることが挙げられている。2021年10月の時点で「UXプランニング部長」として編成部門を率いていた萩原慶太郎によれば、このような現状の下で、「聴取率調査を『(ラジオでの広告効果を測るうえで)唯一の指標』として信じ続けても良いのか?」「普段の放送とは違う企画で聴取率を『盛る』かのようなスペシャルウィークや、高齢者の聴取をとりわけ意識した番組作りの結果として聴取率1位を獲得することは、今後のラジオ業界にとってどれほど有益なのか?」といった課題が社内から提起されたことが「改革」のきっかけになったという。萩原は、「古くからのリスナーさん(既存の聴取者)を大切にしつつも、多様な価値観を提供してきたこと」「こだわりのトークの面白さを追求してきたこと」をTBSラジオの強み、「在京他局に比べて長寿番組が多い一方で社員数が少ない故に、『トライアル』や『チャレンジ』に打って出る機会が少ないこと」を弱みに挙げたうえで、「他局との争いには興味がない。むしろ、リスナーの総数をTBSらしいアプローチで増やすことが大事」「新規(聴取者)層の開拓を目指せば、聴取率は自然と1位でなくなるので、現状では『1位だけ』にこだわる必要はない。今後は(前述した弱みを克服しながら)リスナーさん(聴取者)から愛される番組を3~4年のスパンで作らなければならない」とも語っている。

このような矢継ぎ早の「改革」が、リスナーの聴取習慣ばかりかTBSラジオの社風にも影を落としていることは否めない。2021年6月分の聴取率調査ではJ-WAVE、同年10月分の調査ではTOKYO FMが単独首位を初めてマーク。TBSラジオは、2022年4月改編後最初の調査(同月第3週実施分)で、全体の順位を4位にまで下げた。「改革」を機に重視しているradikoでの番組聴取者総数でも、首都圏の全ラジオ局における月単位のデータによれば、2022年には全ての月で1位のニッポン放送に水をあけられていたという。事情や背景は異なるものの、同年からは「聴取率を高い水準で維持しながら平日に長らく放送されてきた自社制作の生ワイド番組(『伊集院光とらじおと』『赤江珠緒 たまむすび』)が、パーソナリティ(伊集院光・赤江珠緒)からの降板の申し入れを機に出演者の異なる関連番組ごと終了する」という事態が相次いでいる。

これに対して、上記の「改革」以降に誕生した『パンサー向井の#ふらっと』『荻上チキ・Session』『アシタノカレッジ』『武田砂鉄のプレ金ナイト』『こねくと』『金曜ワイドラジオTOKYO えんがわ』『アフター6ジャンクション2』などの自社制作の生ワイド番組では、YouTubeでの「生配信」(スタジオ動画の音声付きサイマル配信)を通じてTBSラジオの放送対象地域(関東広域圏)外からの聴取にも対応。さらに同局では、ポッドキャスト限定で定期的に配信される音声コンテンツの制作に活路を求めている。

三村は2023年6月に代表取締役社長を退任。後任はTBSテレビ出身の林慎太郎で、三村は退任を機に、代表権のないTBSラジオの会長職へ異動した。2023年度に入ってからは、関東地区の聴取率調査と重なる放送週限定のリスナープレゼント企画が一部の生ワイド番組で事実上復活している。2024年には、営業担当者によるCM素材の無断差し替えが発覚したことを受けて、三村が9月30日付で会長職を退任。林は社長職にとどまりながらも、10月1日付で代表権を返上した。

そして、2025年10月20日から26日にかけて、「スペシャルウィーク」の呼称を復活させることになった。TBSラジオはpodcastから人気番組が生まれ、radikoを活用する人も増えている中で近年は聴取率も重要な指標であるとして復活させたと説明している。

支社・支局 横浜支局 〒231-0015 神奈川県横浜市中区尾上町3丁目43 横浜パークサイド関内2階 大宮支局 〒330-8669 埼玉県さいたま市大宮区桜木町1丁目7-5 大宮ソニックシティビル28階 横浜・大宮支局はTBSラジオ単独、関西支社、名古屋支局はTBSHD、TBSテレビと同居。1970年代〜1980年代のラテ兼営時代には広島支局を置き、単営化後の2020年代に入ってからも関西支社や名古屋支局を置いていた。

聴取手段 戸田送信所 AMモノラル放送送信所の土地・建物はTBSHDの所有。送信設備の保守は自社で行っているかつてはTBSテレビに委託していた。TBSラジオ戸田送信所・無線局免許状 - 総務省。 呼出符号呼出名称周波数空中線電力所在地JOKRTBSラジオ954kHz100kW埼玉県戸田市氷川町3丁目3番51号(戸田競艇場前)〒335-0027 埼玉県戸田市氷川町3丁目3-51 TBS戸田送信所 - Google マップ TBSラジオ・クリーンサタデーキャンペーン TBSラジオ戸田送信所では、2018年12月8日の放送開始から、送信所の発電をみんな電力株式会社(現株式会社UPDATER)提供の再生可能エネルギーに全面的に切り替えて送信を行っている。TBSラジオが取り組む環境保全の国際的な課題解決への一環とするとともに、「リスナーの皆さんとともに環境問題について考え、新しい行動を起こしていく」取り組みの一環として、毎週土曜日の早朝~夕方のワイド番組において、様々な環境問題の取り組みを、リスナーや各団体などから募集する「TBSラジオ・クリーンサタデーキャンペーン」をおこなっているTBSラジオ・クリーンサタデーキャンペーン。 聴取可能エリア 同社が公表している聴取可能エリアは、関東地方の1都6県を完全にカバーしており、周辺県の50%(福島・長野50%、静岡70%、山梨100%、新潟5%各人口比)も良好〜実用上聴取可能な範囲としているTBSラジオのCMについて(TBSラジオ営業情報)。 大島地区を除く東京都島嶼部では、送信所からの距離の関係で、一部の限られた狭い地域を除き、電波が電離層に反射して届く夜間のみの受信に限られるが、2010年3月15日以降はradikoを利用することで、インターネット回線必須ではあるが、安定して聴取可能となっている。 スピルオーバーによって、終日北は福島県郡山市、西は山梨県富士吉田市近辺、静岡県中部まで聴取可能で、海上伝搬という特性により佐渡島南岸や能登半島東岸も比較的良好に受信できる。夜間は日本国内・近隣諸国を含めて他に954kHzを使用している中波放送が無いため全国的に聴取可能である。 但し、北海道室蘭市、滋賀県彦根市、徳島県徳島市、長崎県五島市、青森県青森市、鳥取県米子市、山口県萩市、愛媛県松山市、佐賀県佐賀市周辺では、NHKラジオ第1放送の周波数(945kHzまたは963kHz)が近いため、夜間でもやや聴取困難。 送信所上空に雷雲が発生した場合、聞き取りづらくなる現象があり、その際は番組中にパーソナリティが「戸田送信所付近で雷雲が発生しているため、お聞き苦しい場合があります。」という断りのアナウンスを入れている。 同一箇所に57mの予備アンテナも設置している。その周辺はTBS企画が管理する駐車場にもなっている。 当地両アンテナが使用不能になった場合に備え、赤坂社屋に隣接する赤坂パークビル屋上に予備送信所(1 kW)がある総務省 無線局免許状等情報。

墨田FM補完中継局 2015年12月7日 13:00より、FM補完中継局からの放送を開始した災害対策・難聴対策のためのFM補完中継局の予備免許取得〜TBSラジオがFMラジオでも聴けるようになります! TBSラジオAMラジオをFM波で聴ける「FM補完放送」、ニッポン放送など3局が今秋〜今冬に本放送開始、Phile-web、2015年1月14日在京AM3局の「ワイドFM」12月開始予定 TBS、文化放送、ニッポン放送、産業経済新聞社、2015年9月8日在京ラジオ3局 ワイドFMは12月7日開始、スポーツニッポン、2015年11月17日。戸田送信所被災時に放送できなくなった時の対策や、都心部での高層建築物による難聴取や雑音などの解消を目的として放送を行う。AM放送での補完目的で放送されるため、AMとFMのサイマル放送となるが、AMはモノラル放送なのに対し、FMはステレオ放送であるTBSラジオFM補完中継局・無線局免許状 - 総務省。

周波数空中線電力実効輻射電力所在地聴取可能エリア90.5MHz7 kW57 kW東京都墨田区押上1丁目1番13号(東京スカイツリー)東京都23区埼玉県・千葉県・神奈川県の主要都市および周辺

radiko パソコン・スマートフォン向けに地上波放送と同じ番組やCMをサイマル配信するサービス。2010年3月15日の試験配信開始より参加しており、当初は南関東1都3県(東京、神奈川、埼玉、千葉)が配信エリアだったが、同年12月1日の本サービス以降は北関東3県(群馬・栃木・茨城)でも配信されている。音声はモノラルに変更されたAMとは異なり、引き続きステレオで実施。

放送局記号は「TBS」(前述の通り本来はTBSテレビの意味)。

radikoプレミアム 2014年4月1日開始。radiko公式サイトのプレミアム会員登録(有料)を行う事で、前述の通常配信対象地域である関東1都6県外の日本国内でもradikoを利用した聴取を可能にするもの。ただし、エリアフリー配信許諾の都合上、2014年4月から2018年4月まで、以下のレギュラー番組放送中は1都6県外での聴取を遮断、休止していた。 たまむすび内『おもしろい大人・月刊ニッキ』(第1水曜 15:00 - 15:30) 放送当日の13:00 - 15:00はエリアフリーでも配信。コーナー自体は15:20過ぎまでであるが、当日のエンディング、その後のCMまで休止し、15:30の『荒川強啓 デイ・キャッチ!』開始と同時に配信を再開。タイムフリー配信においても同じ扱い。ただし、TBSラジオクラウドでは、音楽をカットした上で放送終了から1週間配信は行われていた。 これ以外にも、ジャニーズ事務所所属タレントが各番組にゲスト出演する場合、出演部分及びその前後(ワイド番組の場合は基本的に15分区切り、箱番組の場合は全編)の配信を休止する他、特別番組に出演する場合も全編配信を休止していた(『たまむすび』など、ラジオクラウドでの配信がある番組の場合、通常通り配信は行われる)。

以下の番組は当初プレミアムでの配信が行われていなかったが、許諾処理を行った上で順次配信されるようになった。 林原めぐみのTokyo Boogie Night - 2014年6月以降配信。 今晩は 吉永小百合です - 2014年夏以降配信、ただし、2016年10月現在もほとんどのネット局でプレミアム配信が行われていない。 橋幸夫の地球楽団 - 2016年10月2日以降配信。

J:COMケーブルネットワーク 2014年5月27日からJ:COMのケーブルネットワーク(J:COMテレビのデータ放送の音声送信機能)を通じてのAMラジオ音声の再送信が行われているJ:COMテレビでTBSラジオ、文化放送、ニッポン放送が聴ける!! 〜コミュニティチャンネルでAMラジオを同時再放送 関東約441万世帯に〜 TBSラジオ。 聴取可能エリア 東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、群馬県、茨城県の各J:COMサービスエリア。2014年10月以降は旧JCNエリアでも順次送信開始。

沿革

1950年代 1951年(昭和26年) 1月5日 - 東京都千代田区霞が関3丁目の化学工業会館に、創立事務所を開設。 1月10日 - 当時の郵政省の電波管理委員会へ、出力10kWでラジオ放送の免許申請書を提出。 2月24日 - 当時の郵政省の電波管理委員会へ、出力を10kWから50kWに変更するラジオ放送の免許申請補正書を提出。 2月25日 - 送信所を、埼玉県北足立郡戸田町(現在の戸田市)に決定する。 4月21日 - 郵政省(現:総務省)より、ラジオ放送の予備免許が交付されるこの日は、日本初の民間放送のラジオ放送の予備免許が全国の16局に対して一斉に交付された。その内の1局である。。 5月10日 - 株式会社ラジオ東京設立。化学工業会館にあった創立事務所が、そのまま本社となる。 7月30日 - 電通銀座ビル8階に管理部門が移転。同時に、東京都千代田区有楽町1丁目(現在「新有楽町ビルヂング」がある位置)毎日新聞東京本社は1966年(昭和41年)にここを離れて東京都千代田区一ツ橋1丁目1番1号の現本社ビルに移転。当時のニュースは毎日・朝日・読売の全国紙最大手3社の出資があったため、この3社による曜日ごとのローテーションでニュースを提供していた。 の毎日新聞東京本社新館6階・7階をラジオスタジオとして改装。 8月9日 - 戸田送信所の着工式(地鎮祭)を行う。 8月 - ラジオの番組制作を開始。初めの番組は、翌月1日から日本初の民放ラジオの本放送を始めた中部日本放送(CBC、現CBCラジオ)と同日放送を開始した新日本放送(NJB、現MBSラジオ)へネットした、『子供のための鞍馬天狗』だった。 11月2日 - 戸田送信所、初代アンテナを設置(電業工作(現電気興業)社製。高さ129m、垂直支線式円管柱アンテナ)。 11月20日 - 戸田送信所、初代ラジオ送信機となる、米RCA社製の50KW送信機(型番:BTA-50FI)の据付工事を完了この送信機は、ラジオの大電力の送信機としては、日本で初めて輸入された物である。。 12月7日 - 13時、最初の試験電波を発射。 12月10日 - 毎日新聞東京本社新館内のラジオスタジオが完成し、編成・技術・営業等の部署が同所に移転。 12月15日 - 本免許交付(コールサイン:JOKR、周波数:1130kc、出力:50kW)。 12月17日 - 主調整室の火入れ式を挙行、試験放送を開始。サムネイル|開局告知広告当時はラジオでも聴取料を徴収していたNHKとは違い、JOKR(ラジオ東京のコールサイン)では聴取料はいただきませんとの但し書きがある。実際に先行開局したラジオ局では聴取料を騙し取る詐欺も発生していたため、こうして注意喚起していた漫画『サザエさん』でも描かれており、作中に「ラジオ東京」の名前が実名で登場した。この話はアニメ化もされたが、その際は「フジテレビ」に改変されている。。 12月24日 - この日の19時に開局・本放送を開始。 午前10時より、毎日ホールの第1スタジオにて開局祝典が挙行。 開局前の13時・18時の2回、新橋演舞場より開局前夜祭を生中継で放送。 19時(午後7時)、時報に続き、「(ラジオ東京)シグナルミュージック」(オープニング版)が流れ、「みなさま、こんにちは。ラジオ東京でございます。いよいよ全ての準備を完了致しまして、只今12月24日、午後7時より放送を開始致しました。みなさまのラジオ東京でございます。」と放送開始アナウンスが行われ、開局・本放送開始。その後、同局本放送の最初の番組である15分間の『朝日・毎日・読売3社ニュース』が放送。後にファンファーレが流れ、足立正社長の開局の挨拶『視聴者の皆さまへ』が放送。その後、前夜祭中継をしていた新橋演舞場から開局祝中継となって戻った。 12月25日 - 午前6時半、この日の放送開始と共に定時放送に入る。 この日の午前7時から22時まで、『朝日・毎日・読売3社ニュース』が当番制で毎正時に放送。