大同電力株式会社（だいどうでんりょく、英文社名：Great Consolidated Electric Power Company, Limited.）は、大正から昭和戦前期にかけて存在した日本の電力会社である。当時の大手電力会社、通称「五大電力」の一つ。
大阪送電株式会社（おおさかそうでん）の社名で1919年に設立され、1921年に木曽電気興業・日本水力の2社を合併して大同電力となった。木曽川などの河川において電源開発を手がけ、同時に関西・中部・関東にまたがる広域送電網を構築。これらの地域で営業する電気事業者への電力供給を事業の中心とする、卸売り電力会社として発展した。
1939年に解散。保有していた発電所はその後の再編を経て関西電力・中部電力・北陸電力の3社に継承された。また傍系会社の系譜を引く特殊鋼メーカーの大同特殊鋼に「大同」の社名を残している。
概要 thumb|upright|初代社長福澤桃介 thumb|upright|2代目社長増田次郎
大同電力株式会社は、1919年（大正8年）から1939年（昭和14年）にかけて存在した、他の電気事業者に対する電力供給、すなわち電力の卸売り一般の需要家に直接供給せず、発電・送電・変電設備を保有して大量の電力を他の電気事業者に供給することを電力の「卸売り」という。逆に一般需要家への配電設備を持ち電灯・電力の供給をなすことを「小売り」という。なお当時の電気事業法では電気鉄道の経営も電気事業に含まれる（「[ 電気事業 経営百態おろし売と小売]」『東京朝日新聞』1925年9月22日付。神戸大学経済経営研究所「新聞記事文庫」収録）。を主体とする電力会社である。大正末期から昭和戦前期にかけて大きな勢力を持っていた電力会社5社、いわゆる「五大電力」の一つに数えられる。
1919年11月、「大阪送電株式会社」の社名で設立されたのが大同電力の始まりである『沿革史』1-2頁。設立の前年にあたる1918年（大正7年）9月に中部地方を流れる木曽川の水力開発などを目的として設立されていた木曽電気興業（旧社名木曽電気製鉄）が主たる親会社で、同社が開発する水力発電所の発生電力を関西地方へと送電することを起業の目的とした。これら大阪送電・木曽電気興業の2社に加えて、北陸地方などにおける水力開発を計画し、関西方面への送電を構想するという点で起業目的が共通する日本水力の計3社が1921年（大正10年）2月に合併し、大同電力株式会社は発足した。初代社長は大阪送電・木曽電気興業両社の社長を兼ねていた福澤桃介である『関西地方電気事業百年史』176-178頁。
大同電力が発足した第一次世界大戦後から大正末期にかけて、日本では5つの電力会社が業界内で巨大化していた。この5社がいわゆる「五大電力」で、他の4社は関東地盤の東京電灯、中京・北部九州地盤の東邦電力、関西地盤の宇治川電気、同じ卸売り会社の日本電力を指す『中部地方電気事業史』上巻161頁。電気事業の大型化の中で、大同電力は木曽川において積極的な水力開発を手がけることにより規模を拡大していった『日本コンツェルン全書』13 329-332頁。。木曽川に建設された発電所のうち、1924年（大正13年）に完成したダム式の大井発電所は当時国内で最大の発電出力を擁した。
電力の供給先はおおむね電気事業者であり、小売りの比率が1割程度あったため完全な卸売り専業とは言えないが、事業の主体は電力の卸売りであった。大口需要家には五大電力のうち宇治川電気・東京電灯も含まれるが、両社とはしばしば対立し、初期には大同電力側が相手側の地盤に割り込む構えを見せて自社に有利な電力供給契約を獲得したが、後期には一転攻勢を仕掛けられて電力料金の引き下げを要求され紛争が生じた『日本コンツェルン全書』13 336-344頁。。これらを含む五大電力間の紛争は当時「電力戦」と呼ばれた『日本コンツェルン全書』13 101-104頁。。
1930年代に入ると、金輸出再禁止に伴う急速な円安により、1920年代に発行していた外債の支払利子負担が跳ね上がるという電力外債問題が発生する。この処理のため2年間にわたり無配に転落するが、1930年代半ばより業績は持ち直した。しかしその一方で、そのころより政府主導の業界再編を目指す「電力国家管理」政策の検討が本格化する。同政策は1938年（昭和13年）の電力管理法公布、そして翌1939年（昭和14年）4月の国策会社日本発送電設立という形で実行に移された。同社設立の過程で大同電力は電力設備の出資を命ぜられ、他の設備も強制買収の対象とされた上に、政府当局から残余の資産・負債についても日本発送電へ移管することを慫慂された。このことから大同電力は全社を挙げて日本発送電へと合流する道を選び、資産・負債を同社へと継承させて1939年4月に解散した。最後の社長（2代目社長）であった増田次郎は、解散により日本発送電の初代総裁に転じている。
大同電力から日本発送電に継承された発電所は、第二次世界大戦後の1951年（昭和26年）に実施された「電気事業再編成」に際して、新発足した電力会社9社のうち関西電力・中部電力・北陸電力の3社にそれぞれ引き継がれた。中でも大半を占めていた木曽川の発電所はすべて関西電力の帰属となっている。
傘下に抱える関係会社には、北陸から関西への送電線を建設した昭和電力などがあった。傍系会社のうち親会社と同じく「大同」の社名を冠する企業は3社あり、そのうち大同電力の兼業部門を起源とする大同製鋼（旧・大同電気製鋼所）は、特殊鋼メーカーとして戦後発展した大同特殊鋼の前身にあたる『大同製鋼50年史』129・201頁等および『大同特殊鋼100年史』128-131頁。
発足の経緯 以下、沿革のうち大同電力発足に至る経緯（おおむね1921年まで）について記述する。
大阪送電計画の発端 thumb|木曽電気製鉄が建設した木曽川賤母発電所
大同電力の前身、大阪送電株式会社の基盤となった「大阪送電計画」は、愛知県名古屋市の電気事業者名古屋電灯（1887 - 1921年）が立てた構想に端を発する。
後に大同電力初代社長となる福澤桃介が当時社長（1914年就任）を務めていた名古屋電灯では、明治末期に木曽川の水利権を確保していたが、福澤の社長就任後これに修正を加えて木曽川全体の開発計画を策定し、1915年（大正4年）9月にその旨を所管官庁の逓信省へ申請した浅野伸一「木曽川の水力開発と電気製鉄製鋼事業」31-34頁。 水力開発の詳細は木曽電気製鉄#水力開発事業の展開を参照 この時点では水力発電所を3か所設置する計画であったが、同年10月使用水量増加を追加申請し、翌1916年（大正5年）6月には河水引用地点を見直して、最終的に4か所の発電所で計7万300キロワット (kW) を発電する計画とした。
7万kWに及ぶ水力開発計画に対し、現実に名古屋電灯が持つ需要は、1916年末のものを見ても電灯・電力合計1万8千kW余りと計画に対して過少であった浅野伸一「木曽川の水力開発と電気製鉄製鋼事業」34-37頁。このことから、木曽川開発で生ずる電力の余力は、当初から大阪方面へと送電することが想定されていた。名古屋電灯は1915年9月、大阪市と周辺町村を供給区域とする電力供給事業を申請。1916年6月の計画修正時には堺市や兵庫県尼崎市も供給区域に追加申請した。申請に並行して大阪方面における供給先確保に向け大口電力需要家との供給契約締結に努めたが、この方針には大阪の既存電力会社宇治川電気が反発したため、妥協して同社や大阪電灯との供給契約締結を目指した。宇治川電気・大阪電灯とは1916年5月から9月にかけて交渉を重ねたが、供給料金について名古屋電灯は1キロワット時 (kWh) あたり1銭2厘、大阪側2社は9厘以下を主張して折り合いがつかず、契約締結には至らなかった。
1917年（大正6年）3月、前年に水利権を申請していた4地点のうち賤母水力（しずも、発電所出力1万2,600kW）の1地点のみ許可が下りた。当時逓信省では、水利権の転売を防止するため起業の確実性を確認した上で許可を出す方針を採っていたことから、4地点のうち名古屋方面への需要に見合う賤母水力のみの許可となり、具体的な供給先を掲示できなかった残り3地点は見送られたのである。ここに至り名古屋電灯は大阪送電計画を一時棚上げし、電気で製鉄業をなすという「電気製鉄」の計画を立ち上げて、木曽川開発による電力を製鉄業に振り向けることとなった。そして翌1918年（大正7年）9月8日、水力開発事業と電気製鉄事業を名古屋電灯から分離し、木曽電気製鉄株式会社（後の木曽電気興業）を設立した『沿革史』25-35頁。ただし、電気製鉄事業は操業開始後まもなく頓挫している（電気製鉄事業の経緯は木曽電気製鉄#電気製鉄事業の展開に詳しい）。
大阪送電会社の設立 thumb|upright|京阪電気鉄道社長岡崎邦輔（大同電力取締役就任、1919 - 1925年） thumb|upright|京阪電気鉄道常務太田光熈（大同電力副社長等就任、1919 - 1939年）
第一次世界大戦勃発後、大戦景気を背景として電力需要が急増した結果、名古屋電灯では一時供給力不足に陥っていた。1918年には電力だけでも2万2千kWの供給を行っていたのに対し、3万4千kWに達する新規の電力需要が見込まれていたのである浅野伸一「水力発電の発達と名古屋地域産業の近代化」19-21頁。しかし自社発電所の新増設に加えて1919年（大正8年）7月に木曽電気製鉄（木曽電気興業）の手により賤母発電所が運転を開始すると、名古屋方面での電力不足は緩和に向った浅野伸一「木曽川の水力開発と電気製鉄製鋼事業」40-43頁。
このような大戦景気による需要増を原因とする電力不足は名古屋のみならず全国的な現象であったが、中でも関西地方では著しい電力不足に見舞われた『関西地方電気事業百年史』148-151頁。例えば大阪では電力不足からしばしば送電停止措置が採られていたのにもかかわらず、供給の予約が6万kWを越えていた。京都方面でも新規供給の停止措置が行われており、その影響で大阪・京都では電力使用権の転売が横行した。
関西地方における深刻な電力不足を受けて、名古屋電灯から水力開発事業を継承した木曽電気製鉄（木曽電気興業）は棚上げされていた大阪送電計画に再び着目し、実現に向けて動き出すこととなった。木曽電気製鉄には当時、許可済みの水利権約5万kW分に加え申請中の水利権も10万kW分存在していたが、名古屋方面ではそれらの電力の受け皿たり得ず、他地域への送電が必須であるという事情もあった。関西ではこの時、京阪電気鉄道が電力供給を求めており、同社取締役の林謙吉郎と木曽電気興業の社長福澤桃介が旧知の間柄であったという関係から、両社の間で提携話が浮上する『電鉄生活三十年』85-88頁。1919年1月に京阪の常務太田光熈と交渉が持たれ、最終的に京阪方面への電力供給を行う新会社設立の合意へと漕ぎ着けた。この時、京阪以外にも出資する電鉄会社がある方が有利だと判断し太田は複数社の重役に声をかけたが、大阪送電計画の実現に懐疑的で、中には福澤と組むのは危険だという者もあり、まったく賛同されなかったという。
木曽電気興業・京阪電気鉄道の関係者が発起人となって新会社の設立準備を進め、1919年8月に電気事業の経営許可を逓信省に申請『沿革史』35-40頁、10月16日付でその許可を取得した『電気事業要覧』第12回108-113頁。。そして同年11月8日、東京市において創立総会が開催され、新会社「大阪送電株式会社」が発足した。資本金は2000万円で、全40万株のうち35万6000株を木曽電気興業・京阪電気鉄道関係にて引き受け、残り4万4000株を発起人7名で引き受けた『沿革史』282-286頁。取締役には木曽電気興業から福澤桃介・下出民義・増田次郎・村瀬末一、京阪電気鉄道から太田光熈・林謙吉郎・岡崎邦輔、計7名が就任し、社長に福澤、常務に下出・増田・太田・林の4名が選任された。本社は東京市麹町区（現・東京都千代田区）で、大阪市と名古屋市にそれぞれ支店が置かれた。
設立にあたって起案された大阪送電会社の事業計画によれば、木曽電気興業が水利権出願中の木曽川筋笠置発電所（岐阜県）から最大1万7,000kW、錦津発電所（同上）から最大1万8,000kWの電力供給を受け、両発電所から大阪・京都へと新設送電線により送電、さらに渇水時の補給用として大阪府下に出力1万kWの火力発電所を建設し、大阪市・京都市および周辺町村へと電力を供給する、という事業を構想。さらにこれらの第一期計画に続いて、白山水力・矢作水力・久原鉱業が計画する水力発電所から10万kWの供給を受け京阪方面への供給力を増強する、という第二期計画も予定していた。供給先は京阪電気鉄道に加えて市営事業を経営する京都市および大阪市の確保に成功し、京阪へ2万kW、京都・大阪両市へ各1万kWを供給することとなった。
大同電力の発足 thumb|upright|日本水力元社長山本条太郎（大同電力取締役就任、1920 - 1927年）
大阪送電会社の設立と時を同じくして、大規模水力開発と電力不足に悩む関西方面への送電を事業目的とする新会社が2社設立されていた。一つは宇治川電気の関係者が中心となって1919年12月に設立した日本電力で、東海・北陸地方で水力開発を行い10万kWを関西地方へと送電する計画であった『関西地方電気事業百年史』156-158頁。もう一つは同年10月に設立された日本水力で、山本条太郎らと大阪電灯・京都電灯の関係者が中心となり起業し、関係者から北陸・東海・関西地方の水利権を集めて10万kWを発電、それを大阪電灯・京都電灯へと供給する計画であった。
1919年後半に相次いで関西への送電を目指す新会社が設立されたものの、翌1920年（大正9年）春に戦後恐慌が発生してしまう。大同電力自身の説明によれば、この財界変動により生じた金融、産業界、電力需要その他の環境が、大阪送電会社と日本水力がそれぞれ別個に事業を行うには困難な状勢となったことから、自然と合同の機運が生じたという『沿革史』45-54頁。実際、日本水力側から見ると、恐慌の影響で資本金の払い込みや資金の借り入れが不可能となり資金が枯渇していた折であり、その打開策としての合併であった『山本条太郎伝記』356-361頁。また日本水力は販路に大阪電灯・京都電灯を確保していたが、大阪送電・木曽電気興業は十分な販路を持たない、という事情もあった。合併交渉は岡崎邦輔を仲介者として行われ、大阪送電・木曽電気興業社長の福澤桃介、日本水力社長の山本条太郎との間に3社合併の交渉がまとまって、1920年9月に合併に関する覚書きの交換、同年10月8日には合併契約の締結へと進んだ。
合併契約の概要は以下の通り。資産内容が優れる福澤系2社による日本水力の吸収といえる内容である。 合併における存続会社を大阪送電会社とし、木曽電気興業・日本水力は合併により解散する。 大阪送電会社は1921年1月1日の資産負債の状態をもって木曽電気興業・日本水力より権利義務一切を継承する。 大阪送電会社は資本金を2000万円から1億円へと増資する。増資に伴う株式160万株のうち、30円払込株式37万2000株・12円50銭払込株式22万8000株（資本金3000万円・払込1401万円に相当）を木曽電気興業株主に交付し、12円50銭払込株式88万株・25円払込株式12万株（資本金5000万円・払込1400万円に相当）を日本水力株主に交付する。 合併前の資本金は木曽電気興業1860万円、日本水力5000万円『沿革史』40-44頁。 なお木曽電気興業が持つ大阪送電会社の株式は、合併にあたりすべて親会社の名古屋電灯が引き取った「名古屋電灯株式会社第63回事業報告書」（J-DAC「企業史料統合データベース」収録）。 大阪送電会社は株式に加えて348万3600円の合併交付金を木曽電気興業株主に支払う（日本水力株主には交付せず）。 合併までに、日本水力は90万円を支出し自社株4万4000株を木曽電気興業株主に無償取得させる。
thumb|1922年以降の東京本社社屋（東京海上ビル）
大阪送電会社は11月2日の臨時総会にて木曽電気興業・日本水力の合併を議決。木曽電気興業では8日、日本水力では10日にそれぞれ臨時総会にて大阪送電会社への合併を決議し、各社での合併契約承認手続きが完了する。翌1921年（大正10年）1月20日には逓信省より合併認可も下り、その後各種手続き経て2月25日に大阪送電会社にて合併報告総会が開催されて合併が完了、資本金1億円の大同電力株式会社が発足した。新社名は3社の「大同団結」により発足したことが由来で、福澤の考案による『大同製鋼50年史』80頁。社長には福澤桃介が留任、副社長には日本水力から宮崎敬介が入り、常務取締役には増田次郎・太田光熈と木曽電気興業から三根正亮、日本水力から近藤茂・関口寿の計5名が選ばれた。また本社を引き続き東京市麹町区に置き、大阪市・名古屋市に支店を構えた『電気年鑑』大正11年145頁。。
大同電力は発足当初、電気事業以外に2つの副業をもった。木曽電気興業より引き継いだ製鉄事業と、日本水力より引き継いだ硫酸アンモニウム（硫安）製造事業である『沿革史』386-391頁。これらの事業は景気に左右されやすいことから本業の電気事業の収益を確保すべく別会社とする方針が採られ、1921年11月、製鉄事業は大同製鋼株式会社、硫安事業は大同肥料株式会社（後の大同化学工業）へとそれぞれ分離された。
電気事業専業となった大同電力は、以降電力設備の建設を進め、1922年7月に関西地方への送電を始めるなど、設備の拡充と供給の拡大を推進した。発足以降の沿革は、以下、建設、供給、業績の推移に分けて記述していく。
建設 以下、発足以降の設備投資について記述する。
初期（1921 - 1926年） thumb|木曽川大桑発電所
大同電力は1921年2月に発足した当時、木曽川筋に9地点、矢作川筋に1地点の計10地点の水利権を木曽電気興業から継承し、日本水力からも九頭竜川筋に2地点と支流打波川筋に2地点の計4地点を継承、合計14地点加えて木曽川支流与川にも木曽電気興業から継承した水利権許可地点があったが、工事用動力の供給に充てる目的であった（『沿革史』83頁）ので、ここからは除外した。に水利権を保有していた『沿革史』16-17頁。そのうち、大同発足までに完成していた水力発電所は木曽電気興業2か所、日本水力1か所の計3か所で、他に木曽電気興業の発電所1か所が建設中であった『関西地方電気事業百年史』178-183頁。
西勝原発電所：九頭竜川（福井県）、出力7,200kW、1919年6月北陸電化（日本水力の前身）により運転開始。 賤母発電所：木曽川（長野県）、出力1万2,600kW、1919年7月木曽電気興業により運転開始。1922年3月増設工事竣工、出力1万4,700kWに増強。 大桑発電所：木曽川（長野県）、出力1万1,000kW、建設中（1921年8月運転開始）。 串原発電所：矢作川（岐阜県）、出力6,000kW、1920年12月木曽電気興業により運転開始。
前身各社から引き継いだ水利権のうち、大同電力はまず木曽川開発に注力する方針をとった。木曽川開発にあたり同社は「一河川一会社主義」を標榜、木曽川の水力を余す所なく有効適切に利用開発する、とうたった。具体的には、水量・落差ともに豊富な上流部には水路式発電所を連関的に建設、次いで水量は多いものの落差が少ない中流部にはダム式発電所を設置して尖頭負荷（電力ピーク）の増大に対応、最下流には逆調整用発電所を構えて河水を自然流量に戻し、一方で最上流部（支流王滝川）には貯水池を起こして全発電所の水量調整に当てる、という開発計画である。
これらの方針に基づいて、大同電力は発足後ただちに木曽川開発に着手し、大正末期までに水力発電所5か所（須原・桃山・読書・大井・落合）を建設した。同時に送電線の延伸を進め、大阪では火力発電所4か所を新設あるいは買収している。
須原発電所 thumb|須原発電所
1917年（大正6年）に水利権許可を得ていた木曽川の「大桑第一水力」は、水路が長すぎることから実際の開発にあたっては2地点に分割することになり、下流側は「須原水力」となった『沿革史』77-93頁。同地点は須原発電所として大同発足直後ただちに着工され、1922年（大正11年）7月に竣工した『関西地方電気事業百年史』183-185頁。
須原発電所は長野県西筑摩郡大桑村に設置され、水路式発電所で出力は9,200kW。エッシャーウイス製水車、ウェスティングハウス・エレクトリック製発電機各2台と日立製作所製変圧器を設置した。竣工とともに大桑発電所まで77キロボルト (kV) 送電線が完成、大桑発電所より名古屋市北区八龍町の六郷変電所へ至る既設送電線（同年6月全線竣工）と接続し、名古屋方面への送電を開始する『沿革史』136-146頁。さらに翌1923年（大正12年）12月、大阪送電幹線が完成すると須原変電所を通じ154kVに昇圧した上で大阪方面へも送電するようになった。
桃山発電所 thumb|桃山発電所
桃山発電所は「大桑第一水力」の一部を計画変更して開発された。すなわち、大桑第一水力を分割して生じた2地点のうち上流側にあたる「駒ヶ根水力」を、途中に景勝地寝覚の床があることからさらに分割して生じた2地点のうちの一つである（もう一つの地点は寝覚発電所となった）。
1922年8月に着工、翌1923年12月に完成した。西筑摩郡上松町にあり、エッシャーウイス製水車2台とウェスティングハウス製発電機2台・変圧器を設置して2万3,100kWの出力で発電する設計であった。東京方面への送電を見越して、水車・発電機が関西向けの60ヘルツだけでなく50ヘルツの周波数にも対応するよう設計された点が特徴。
発電所に先立って1923年11月に須原発電所までの77kV送電線が竣工『沿革史』169-174頁。翌1924年（大正13年）1月には東筑摩郡広丘村郷原（現・塩尻市広丘郷原）に新設された塩尻変電所までの77kV送電線も完成し、東京電灯への電力供給を開始している。
読書発電所 thumb|読書発電所
読書（よみかき）は1917年に水利権の許可が下りていた地点の一つである。読書発電所は1922年3月に着工され、翌1923年12月に竣工した。西筑摩郡読書村（現・南木曽町読書）にあり、木曽川本流のみならず支流の阿寺川・柿其川からも取水可能な設計である。エッシャーウイス製水車、ウェスティングハウス製発電機各3台にゼネラル・エレクトリック製変圧器が設置された。
出力は4万700kW。東京電灯猪苗代第一発電所（出力3万7,500kW）を上回る、当時日本最大の発電所となった。送電線は後述の大阪送電線が接続した『沿革史』147-168頁。
大井発電所 thumb|大井発電所
木曽電気興業時代の1920年（大正9年）3月、「大井水力」の水利権許可が下りた。当初は水路式発電所の計画であったが、落差が少ないためダム式発電所とするのが有利との考えから、ダム式発電所として建設が始められた。この大井発電所は日本で初めての本格的ダム式発電所であったため、アメリカ合衆国へ技師を派遣、逆にアメリカから技師を招くなど技術導入に取り組んだ。1922年7月に着工、2年後の1924年12月に竣工した。
大井発電所は岐阜県恵那郡蛭川村（現・恵那市蛭川）に位置し、製水車、ゼネラル・エレクトリック製発電機各4台、ウェスティングハウス製変圧器を設置。出力は4万2,900kWで、前年竣工の読書発電所を抜いて日本最大の発電所となった。読書発電所と同様、送電線は大阪送電線が接続した。
落合発電所 thumb|落合発電所と落合ダム
大井水力と同様に1920年3月「落合水力」についても水利権許可が下りたが、建設に先立ち計画が変更され、上流部を「坂下水力」として分離した上で水路式からダム式発電所に衣替えした。この落合発電所は恵那郡落合村（現・中津川市落合）に所在『沿革史』108-109頁。1925年（大正14年）4月に工事許可を得たのち1926年（大正15年）12月に竣工させた『関西地方電気事業百年史』246-254頁。
ボービング (Boving) 製水車、ゼネラル・エレクトリック製発電機各2台を設置し、出力は1万4,700kWである。大井発電所に比べると小規模で、出力は3分の1、ダムの有効貯水量は7分の1に留まる。発電所とともに須原・六郷間の77kV送電線への連絡線も建設され、発生電力は名古屋方面へと送電された。
なお落合水力の計画変更によって生じた「坂下水力」は、大同電力では発電所の着工に至らず計画のままで終わっている。
送電・変電設備 thumb|主要送電線概略図（1926年時点）
発電所の建設にあわせて送電線網も拡大した。前身木曽電気興業の時代から建設されていたのは名古屋方面とを結ぶ送電線群で、名古屋側では六郷変電所と瑞穂変電所（名古屋市瑞穂区石田町）を終端として賤母・六郷間送電線、須原・六郷間送電線、串原・瑞穂間送電線が順次整備された。また木曽川系統の賤母・六郷間および須原・六郷間送電線と矢作川系統の串原・瑞穂間送電線を名古屋近郊で連絡すべく1923年8月に勝川開閉所（東春日井郡勝川町、現・春日井市）と天白開閉所（愛知郡日進村、現・日進市）を結ぶ連絡線も建設されている。
これらの一方で、大阪送電会社の企業目的である大阪送電計画を実現すべく「大阪送電線」の建設も急がれた。この大阪送電線は、須原発電所構内の須原変電所を起点とし、途中読書・大井両発電所からの電力を集め、犬山（愛知県）を経て関西本線沿いを進み、大阪市郊外の北河内郡門真村（現・門真市）の大阪変電所を終点とする、亘長238キロメートル (km) の送電線である。日本水力がアメリカへと発注済であった鉄塔や碍子などの建設資材を転用して建設され、大同発足翌年の1922年7月一部完成により大阪方面への送電が始まった。この時点では清洲開閉所（愛知県西春日井郡春日村、現・清須市）から大阪変電所までの区間のみ完成していたことから、名古屋方面への送電線に接続する勝川開閉所から清洲開閉所まで連絡線を建設、大阪変電所へと77kVの電圧で送電した。全面完成は1923年12月のことで、このとき須原変電所から清洲開閉所までの区間が完成、154kVによる高圧送電を始めた。
大阪送電線の須原・清洲間竣工によって勝川・清洲間連絡線は使用されなくなったが、1926年3月になって大阪送電線の途中に犬山変電所（丹羽郡羽黒村、現・犬山市）が新設され、さらに神屋開閉所（東春日井郡坂下町、現・春日井市）との間に連絡線も整備されて再度77kV系の賤母・六郷間および須原・六郷間送電線と大阪送電線が繋がった。
大阪府下の火力発電所 thumb|upright|毛馬発電所
大阪送電計画に関連し、送電先の大阪には渇水時の補給用に火力発電所が新設された。これが毛馬発電所で、1万2,500kWの出力をもって1922年10月に完成した。淀川沿いの大阪市友渕町に位置し、ウェスティングハウス製の蒸気タービン・発電機各1台をそろえる『沿革史』128-135頁。
続いて1923年10月、大阪電灯から火力発電所3か所、安治川東発電所・春日出第一発電所・春日出第二発電所を買収した『関西地方電気事業百年史』185-186頁。旧大阪電灯では火力発電所を計4か所運転していたが、大阪市内事業の市営化に際し安治川西発電所だけが市へ移管されたため、残る3か所を大同電力が取得したという経緯がある。3か所とも大阪市内の安治川沿いに立地する。 安治川発電所 出力1万8,000kW。大阪電灯では「安治川東発電所」と称す。ウェスティングハウス製の蒸気タービン・発電機を各2台設置し、他にも三菱長崎造船所製の蒸気タービンを1台、三菱電機製の発電機を1台設置する。 春日出第一発電所 出力3万kW。三菱長崎造船所製の蒸気タービン・発電機を各3台設置したが、後年、タービンは石川島造船所製2台と日立製作所製1台に、発電機は芝浦製作所製2台と日立製1台にそれぞれ交換されている（1937年12月竣工）。 春日出第二発電所