論理的な誤謬（ごびゅう）あるいは虚偽（きょぎ）（）とは、推論の過程における論理的な誤りや間違い。または、誤った推理（推論）そのものを指す。論理的誤謬においては、誤った論理展開、根拠のない主張、妥当性を欠く推測、裏付けのない議論や結論などが、意図的または非意図的に利用されるFriedman, Hershey H. and Kaganovskiy, Leon, Logical Fallacies: How They Undermine Critical Thinking and How to Avoid Them (June 10, 2024). Available at SSRN: https://ssrn.com/abstract=4794200 or https://doi.org/10.2139/ssrn.4794200, pp=5,6。その内で、意図的に行われるものを「詭弁」という。
概説 誤謬に関する体系的な研究は、アリストテレスの『詭弁論駁論』より始まった。そこで彼は誤謬を、「言語上の虚偽」(言語表現に基づくもの）と、「言語外の虚偽」（言語表現に関わらないもの）に大別し、その分別のもと具体的に13種類の誤謬を列挙しているAristotle,On Sophistical Refutations, De Sophistici Elenchi. library.adelaide.edu.au。アリストテレスは、三段論法の理論において、見かけ上は三段論法であっても実は正しくない議論はすべて機械的に発見することができるとした。
三段論法の理論に基づく論証は、厳密に定義された形式体系の規則にかなうものであり、使用される記号には曖昧性がない。一方で、現実の対象との間で交わされる議論は、文脈に依存した自然言語が用いられるため、その言説には曖昧性が存在している。1970年代以降は自然言語の議論を対象とする非形式論理学の研究が新たに進められ、言語学（語用論等）や議論学など、他の学術分野の発展も論理学に取り入れられるようになったMacagno, F. Presuppositional Fallacies. Argumentation 38, 109–140 (2024). https://doi.org/10.1007/s10503-023-09625-6。こうした論理学の発展に伴い、多くの誤謬が新たに特定され、その内容や分類体系も多様化していった。
特定されている誤謬については「誤謬の一覧」を参照。
誤謬の分類法 各誤謬の分類方法は論者によって異なり、学術的な合意は得られていない。
分類の考え方の一つとして、論理学の推論規則に反する誤謬かそれ以外かで分ける方法がある。その代表的なものが、「形式的誤謬（虚偽）」と「非形式的誤謬（虚偽）」である。近藤洋逸と好並英司は、「演繹論理についていえば」虚偽は推理規則に反する「形式的虚偽」とその他の「非形式的虚偽」に分けられ、「非形式的虚偽」がさらに「言語上の虚偽」と「言語外の虚偽」とに分けられると整理している。大田莞爾は分類の基準を「論理的虚偽にもとづく非妥当推理」か「非論理的理由から結果として論理的虚偽を生じさせているもの」かに定め、前者に該当する「形式的虚偽」と、後者に該当する「言語的虚偽」及び「資料的虚偽」の三種に分類している。足立幸男は「論証のあり方」という観点から、論理学的規則に違反する「論理的虚偽」と論理学的規則をどれ一つ犯していない「無論理的虚偽」に分類した。
他方に、誤謬同士の類似性において分類する考え方がある。T・エドワード・デイマーは「優れた議論（good argument）」の規則に反するという観点から、誤謬を「構造性の基準」「関連性の基準」「許容性の基準」「十分性の基準」「反論の基準」のどれかに違反するものとして五種に分類している。塩谷英一郎はクリティカルシンキングにより回避すべき誤ちという観点から、誤謬を「論理的な誤り」「帰納法関係の誤謬」「因果関係理解の誤り」「用語選択の誤り」「論点ずらし」の五種に分類している。「前提の誤謬」など議論の構成要素で誤謬を分類する立場もある。
その他の独自の分類法としては、フランシス・ベーコンの「イドラ」が有名である。ベーコンは著書『ノヴム・オルガヌム』において、（誤謬自体ではなく）各誤謬を導く論者の認識論上の問題として「イドラ」を提唱し、それを四種に分類している。
形式的誤謬 推論（推理）が「前提が真ならば結論も真であり、前提が真で結論が偽であることはあり得ない」という条件を満たす論理必然的な形式をとる場合、これを演繹という。また、推論が上述した条件を満たしている場合を妥当（valid）、満たさない場合を非妥当（invalid）という。形式論理学において、論理的に妥当とみなされる推論は演繹形式に限られる。
形式的誤謬とは、推論規則に反する形式的誤りによって生じる誤謬である。論理形式に誤りがある非妥当な推論一般を指す。ただし、推論の妥当性は命題の真とは別物であるため、非妥当な推論から導き出される結論が間違っているとは限らない。形式的誤謬の核心は、前提が真であっても結論が真であることを論理的に保証できない、演繹として成立しない欠陥にあると言える。
形式的誤謬の例
前件否定の虚偽
A「自分がされて嫌なことは、人にもするな」（白銀律） B「なら自分がされて嫌でなければ、人にしても良いんだな」
Aの発言に対するBの返答は「（XならばYである）。Xでない、故にYでない」という形式であり、前件否定の虚偽と呼ばれる。これは「ある命題が真であるとき、その裏（前件・後件をそれぞれ否定形にした命題）もまた真である」と誤って推論する論理的誤謬である。
前件は、後件が真であることの十分条件かもしれないが、必要条件ではないかもしれない。例えば「鍵を持っていれば施錠された家の中に入れる」（XならばYである）が真だとしても、「鍵を持っている」ことが施錠された家の中に入るための唯一絶対の条件（YであるためにはXでなければならない）というわけではない。上記の形式の推論は、前件と後件が論理的に同値（双条件）である場合しか成立しない為、論理的に妥当でない。この誤謬は、仮言三段論法の誤用としても定義される。
後件肯定の虚偽
A「対象について無知ならば人は恐怖を感じる。つまり、対象に恐怖を感じたならばそれに対して無知だということだ」
Aの発言は「XならばYである。従って、YならばXである」という形式の推論であり、後件肯定の虚偽と呼ばれる。これは、「ある命題が真であるとき、その逆（前件と後件を入れ替えた命題）もまた真である」と誤って推論する論理的誤謬である。
後件が成立するためには、前件以外にも十分条件が存在するかもしれない。仮に「対象について無知ならば、人は恐怖を感じる」（XならばYである）が真だとしても、恐怖という感情が生じる（Yである）原因はその他にも複数存在している。条件的前提（条件文）の後件が肯定されることからその前件を導く推論は、前件と後件とが論理的に同値の場合しか成立しない為、論理的に妥当でない（逆は必ずしも真ならず）。この誤謬もまた、仮言三段論法の誤用として定義される。
媒概念不周延の虚偽 A「頭の良い人間は皆、読書家だ。そして私もまた、よく本を読む。だから私は頭が良い」
Aの発言は「XはYである。ZもYである。故にZはXである」という形式の三段論法で、これは論理学で媒概念不周延の虚偽と呼ばれる。ある命題において、概念が適用される全ての対象について論及されている場合、その概念は「周延されている」という。逆に、含まれる全ての対象について論及していないなら、その概念は不周延である。例えば「リンゴは果物である」という命題の場合、主語の「リンゴ」は周延されているが、述語の「果物」は不周延である。妥当な三段論法においては、媒概念は少なくとも一方の前提で周延されていなければならない。上記の例でいえば、「頭の良い人間」と「私」をつなぐ概念（媒概念、中名辞あるいは中項）である「読書家」は、大前提において全称肯定命題の述語である（読書家の中には頭の良くない人間も含まれうる）ために不周延であり、小前提においても単称肯定命題の述語であり不周延である。よってこの推論は論理的規則において誤りである。
形式的には、大前提を「頭の良い人間の集合は、読書家の集合における部分集合である（X ⊆ Y）」、小前提を「私は読書家の集合の要素である（Z ∈ Y）」と表した場合、結論の「私は頭の良い人間の集合の要素である（Z ∈ X）」が必ずしも導き出せないことから、論理的に妥当でないと説明できる。
媒概念曖昧の虚偽（四個概念の虚偽） A「塩は水に溶ける。あなた方は地の塩である。ゆえにあなた方は水に溶ける」野崎『詭弁論理学』（2007年）より引用。
三段論法による論証で生じる誤謬。Aの発言は「MはPである。SはMである。故にSはPである」と、一見すると第一格の三段論法（M–P, S–M ⟹ S–P）に見えるが、文脈によって異なる意味を持つ単語を媒概念に使用しており、「大前提M–Pの文脈におけるM」と「小前提S–Mの文脈におけるM」が異なるため、三段論法として成立しない。
例えば「車（自動車）は運転免許が必要な乗り物だ。自転車は車（車両）である。ゆえに自転車は運転免許が必要な乗り物だ」という時、大前提における「車」と小前提における「車」は異なる二つの概念であり、大前提と小前提を論理的に結びつける媒概念の役割を果たすことができない。三段論法の論理規則としては「定言三段論法には三個の概念が必要であり、かつ三個に限られる」を破っているため、四個概念の虚偽とも呼ばれる。
選言肯定の虚偽
A「ゴッホは天才または狂人である。そしてゴッホは天才である。故に彼は狂人ではない」 Aの発言「X または Y である。X である。故に Y ではない」は、一見、選言三段論法の形式のように見えるが、選言肯定の虚偽に該当する誤推論である。選言三段論法においては、「選言肢の一方を肯定しても、それによって必ずしも他方を否定することにはならない」という論理規則がある。これに反するものが選言肯定の虚偽であり、上記の推論は、「天才」（選言肢の一方）であることを論拠として「狂人」（選言肢の他方）ではないとの結論を導いていることから誤りである。「天才」と「狂人」という概念は必ずしも相反するものではない。
非形式的誤謬
非形式的誤謬とは、推理（推論）における内容についての不注意や考え違いから生じる誤謬。あるいは自然言語、つまり日常的な談話の中で非形式的な議論を行う際に犯される種類の誤りのこと。
非形式的誤謬は、形式だけでなく内容にも依存する非演繹的推論において発生することが多い。非論理的な内容に加えて、議論の文脈もまた、その誤謬性に大きな役割を果たす。
非形式論理学においては、自然言語から生じる誤謬を「論証」や「妥当性」といった論理的な問題として分析する限界を指摘する立場もある。議論研究の一大学派「語用論的弁証法（Pragma-Dialectical）」は、誤謬を「議論における間違った動き」として改めて定義した。その上で、議論における10の行動規範を定め、そのどれに反するかによって誤謬を分析することで、各誤謬の新たな定義を提唱した。
非形式的誤謬の例
無知に訴える論証
A「B氏は地底人がいないと断言している。しかし、それを裏付ける証拠はないため、地底人は存在する」
Aの発言は、「XがYである（Yでない）という証拠がない。故にXはYでない（Yである）」という形式の誤った推論で、これを無知に訴える論証という。「証拠がない」ことを論拠として結論を導出する誤謬。また、相手が証拠を提示できない、ないしはそうすることを拒絶するからといって、主張の真実性（あるいは虚偽性）を主張する手法もこれに含まれる。いかなる主張の立証責任も、それを主張した論者の側にある（立証責任の原則）。しかし、無知に訴える論証には、この責任を放棄し、逆に相手に責任を転嫁する特徴がある。上記の例でいえば、「地底人が存在する」ことを証明する責任は主張した側（A）にあるが、「存在しないという証拠がない（証拠を提示できない）」として相手（B）にその責任を転嫁している。
論者が立証責任を果たしていない推論においては、証拠がないことを根拠として物事を証明することはできない。これは「A氏は地底人がいると断言しているようだが、その証拠はない。つまり地底人はいない」という一見すると常識的な論証についても同様である。もし「そうでない（である）ことは証明されていない。故に、そうである（でない）」という類の論証が有効ならば、部屋のなかにいるだけであらゆる事柄が証明可能になってしまう。「あのタレントが不倫していないという証拠はない。つまり不倫しているのだ」など。
早まった一般化
A「私が今まで付き合った4人の男は、皆私に暴力を振るった。男というものは暴力を好む生き物なのだ」
量的に不十分なサンプルによってその事例が属する集合全体の一般命題を定立したり、母集団を代表し得ない偏ったサンプルによって一般化を行うような誤りのことを軽率な一般化または早まった一般化という。帰納推論（特殊から一般を導く推論）において生じる誤謬。この誤謬の核心は、統計的推論上のサンプリングによる一般化プロセスに瑕疵がある点にある。
上記のAの発言は、少ない例から普遍的な結論を導こうとしている。すなわち、「ある男は暴力を好む」という複数の事例が得られたことを根拠に、暴力を好まない男は存在しない（「すべての男は暴力的である」）という全称判断を性急に引き出す誤りを犯している。このAの結論に反証するためには、根拠に反する事例、すなわち暴力を好まない男のサンプル（ある男は暴力的でない）を示すだけでよい。
チェリー・ピッキング
A「我が社が導入した新しいマーケティング戦略は、間違いなく大成功ですよ。先月実施した顧客満足度調査では、首都圏の20代から30代の顧客層に限って見ると、満足度が驚異の90%を超えているんです」
「早まった一般化」と関連のある誤謬。早まった一般化の一形態と見なす立場もある。望ましい結論のために都合の良い肯定的事例にのみ注目し、否定的事例や矛盾する事実を無視または軽視するような論理的誤謬を指す。特定の結論を支持する一部のデータや事例のみを提示することで、結論の妥当性を高めることを目的する。
真のスコットランド人論法
A「スコットランド人なら犯罪に手を染めるようなことはない」 B「今朝の新聞でスコットランド人の犯罪が報じられてたよ」 A「それは真のスコットランド人じゃないんだ」
「早まった一般化」と関連のある誤謬。誤った一般化に対して反例を提示されたとき、その都合の悪い反例を定義から除外して自説を守ろうとする誤った論法である。哲学者アントニー・フリューの造語。
上記「早まった一般化」の例を応用するなら、 A の一般化に対し、暴力を好まない男のサンプルが提示されると、「私の付き合った男は皆ボクシングをやっていたが、その男は違う。あなたの出してきた『男』は私の意味する『男』ではない」と主張して自説を守るケースなどがこれに該当する。
合成の誤謬
A「ナトリウム（Na）原子は危険な物質であり、塩素（Cl）原子は有毒な気体である。つまり、それらが結合してできた食塩(NaCl)も危険で有毒な物質に違いない」
個別的に存在する性質を、それが属する集合全体についても主張する論理的な誤りを合成の誤謬と呼ぶ。論理構造としては「全体 W を構成するそれぞれの部分 P や T などは、性質 X を持っている。従って、全体 W も性質 X を持っている」という形式の誤推論である。この誤謬の核心は、部分の性質がそのまま全体にも当てはまるという誤った仮定に基づいて自説を形成する点にある。「組織 D の職員が逮捕された。だから組織 D 全体もまともなものではない」という類の主張は、そこで統計的に有意なだけの人数（部分）が示されているのでない限り、合成の誤謬に該当する。
この誤謬は、全体に対する推論において「部分同士の関係性を無視する」ことでも起きる場合がある。上記の A の発言は、「物質の性質は分子構造や原子同士の結合様式（関係性）によって大きく変化する」事実を無視しているため、誤った結論を導出してしまっている。他にも、「君はXを食べるのが好きで、Yを食べるのも好きだから、XにYをのせて食べるのも好きに決まっている」といった推論が必ずしも成り立たないのも、要素間（食べ物同士）の相性という関係性を無視しているためである。
なお、「合成の誤謬」という語自体は他の学術分野でも広く用いられている。経済学においては、個々の消費者や企業の行動（ミクロ経済）において成立する法則や最適な行動が、必ずしも経済全体（マクロ経済）で同じように働くとは限らない、という論点を説明する際にこの用語が使われる。著名な例としてコモンズの悲劇を参照。社会科学や複雑系の研究では、還元主義的なアプローチ、すなわち個々の要素を細かく分析するだけでは全体の振る舞いを正確に予測できないという論点を説明する際に用いられる。著名な例としてフリーライダー問題を参照。
分割の誤謬 A「国家 X は非人道的な侵略行為を繰り返している。従って、 X 国民も非人道的な性質をもつに違いない」
集合全体が持つ性質を、それに属する部分や個々の要素についても主張する論理的な誤りを分割の誤謬と呼ぶ。合成の誤謬の反対。演繹推論の論理構造（一般→個別）に類似した形式を持つ誤謬である。
上記の例でいえば、国家の決定に、国民全体が関与することは現実的に不可能である。国家の行動が個々の国民の性格や行動を直接反映するわけでない以上、全体（国家）の性質を部分（国民）にそのまま当てはめるのは論理的な誤りである。
曖昧語法
A「争いは、同じレベルの者同士でしか発生しない」
曖昧語法（ambiguity）とは、2つ以上の異なる解釈が可能な語句や文法構造を、どの意味で使っているかを説明せずに主張や議論で用いて、相手を根拠のない結論へと導く誤謬である。アリストテレスが「同名異義」及び「同文異義」に由来する欺きとして「言語上の虚偽」の中核に位置付けたものがこれに当たる。曖昧語法は、単語やフレーズの意味についての混乱である意味的曖昧性に起因するものと、統語的構造によって文に2つ以上の意味が発生する統語的曖昧性（文意多義）に起因するものに区別される。
上記Aの発言内容が、特定の対象へ向けた主張に使用された場合、それは誤謬である。例えば、ある具体的な「争い」に対する主張にAの一般命題が前提されたとすると、「レベル」という語（名辞）の意味が何の水準・程度を指しているのか不明確なため、命題は根拠として機能しない。意味の分からない前提からは、何も証明することが出来ないためである。デイマーは、「曖昧語法」を用いられた場合、その使用者に対して曖昧な語または文をいかなる意図を想定して用いたかを聞くべきであり、それが出来ないときには結論を出さないほうがよいとしている。
論点先取
A「Bさんは正直者なんだから、ウソを言うわけないじゃないか」 Aの発言には、一見すると結論の裏付けとなる前提が存在する。しかし、その前提（「正直者」）は、その真実性がいかなる証明もなされていない不当なものであり、実際には結論の裏付けとして機能し得ない。こういった証明すべき命題が暗黙または明示的に前提の1つとして使われているような誤推論を、論理学では論点先取（begging the question）と呼ぶ。この誤謬の核心は、論証の基盤となる前提がすでに一般的承認を得たものとしてなんらの証明もなしに自明とされている点にある。我々はそのような前提に対して、まずは論証を求める権利があるため、論点先取は先決問題要求の虚偽とも呼ばれる。
なお「論点先取」は、不当な前提を採用した論理的誤謬一般を包括する語としても用いられる（論点窃取の虚偽）。
循環論法
A「聖書に書かれているのは全能の神の言葉である。全能の神の預言が外れることはない。よって、聖書に書かれたことは実現する」 B「なぜ書かれていることが神の預言だと言い切れるのか」 A「聖書に神の言葉だと書いてあるからだ」
命題Xの論証において、「命題Xが真であることを前提とする別の命題」を前提とする、ないしは「命題X自体」を前提とするような形式の推論を、循環論法（Circular reasoning）と呼ぶ。論点先取の一形態。または、論点先取と全くの同義語として扱われる場合もある。このように前提と結論が論理的に同一または相互依存関係にある場合、その推論は形式的には妥当（valid）である場合がある（「XならばXである」は恒真命題）。しかし、前提の真実性が独立して保証されないため、その推論は健全（sound）ではない。従って、実際の議論においては有効な推論とは認められない。
誤った二分法
A「君は僕の事を『嫌いではない』と言ったじゃないか。それなら、好きって事だろう」
不当仮定を根拠に用いる「論点先取」の一形態。Aの発言には、「君は必ず僕の事が『好き』か『嫌い』かのどちらかだ」という大前提が隠されている（省略三段論法)。論理構造としては「Xは必ずYかZのいずれかである。然るに、XはYではない。故にXはZである」という形式の、妥当な三段論法である。ただし、「Xは必ずYかZのいずれかである」という暗黙の前提がその内容において偽であるならば、この推論は誤謬となる。上記の例の場合、好き嫌い以外にも無関心など他の心情が想定し得るため、暗黙の前提はその内容において偽である。このように、不当に仮定した二者択一を根拠に用いる誤謬、ないしその誤った二者択一自体のことを誤った二分法と呼ぶ。
命題「Xは必ずYかZのいずれかである」は、もし「Y」と「Z」が互いに排中・補完的（すなわち「非Z」が「Y」と同値、かつ「Z」が「非Y」と同値）ならば、論理学の基本原理に従った正しい推論となる。例えば、「あらゆる自然数は素数か素数でないかのいずれかである」と主張した場合、任意の自然数には「素数である」か「素数でない」かのいずれかがいつでも成立するため、これは排中律に基づく正当な二分法である。一方、「Xは必ずYかZのいずれかである」と主張し、実際には第三の選択肢やその他の可能性が存在する場合には、誤った二分法となる。
現実の例として、アメリカ同時多発テロ事件直後のジョージ・W・ブッシュ元大統領の演説が挙げられることがある。「誤った二分法」として指摘されるのは下記の表現である。 「すべての国、すべての地域は、今、決断を迫られています。私たちと共にあるか、テロリストと共にあるかのどちらかです。（後略）」
この発言には「すべての国や地域は、『アメリカ（私たち）と共に立つ』か、『テロリストを支持する』かのどちらかしかない」という暗黙の「決めつけ（＝不当仮定）」がある。このような両極端な思考法は、「白黒思考」(black-and-white thinking) と呼ばれる「誤った二分法」の典型例である。
多問の虚偽
A「どうして人を殺してはいけないの？」
複数の質問を組み合わせて単一の質問が形成されているとき、その質問のことを「多重質問（complex question）」という。不当仮定や別個に回答すべき問いを含んだ多重質問によって未証明の前提を相手に認めさせようとする誤謬を多問の虚偽あるいは複問の虚偽と呼ぶ 。「論点先取」と関連のある誤謬。
「多重質問」という形式自体が常に誤謬であるわけではない。例えば、法廷で検察官が被告人に「君は故意に被害者を殺害したのか」と尋ねる場合、そこには「(a) 被害者を殺害したのか」と「(b)それは故意であったか」という複数の質問が内在する。しかし、もし「被害者を殺害した」という事実自体が（本人の自白などによって）すでに争いのない前提、すなわち了解事項として共有されているならば、この問いは実質的に(b)の故意の有無を問うものであり、誤謬とはならない。
この誤謬の核心は、多重質問内にまだ証明されていない、あるいは対話者の間で合意されていない前提が含まれる点にあるMacagno, F. Presuppositional Fallacies. Argumentation 38, 124p, (2024). https://doi.org/10.1007/s10503-023-09625-6。このような質問に「はい/いいえ」のいずれかで回答すると、意図せず質問に含まれる未証明の前提を認めることになる。上記Aの問いは「(a) （すべての）人を殺してはいけないのか」と「(b) どうして（すべての）人を殺してはいけないのか」の2つの問いで形成される多重質問である。
未証明の前提を設定した側には立証責任が生じる（立証責任の原則）。従って回答者は、回答よりも先に前提が真であることの証明（先決問題の解決）を求める権利、ないしその前提を明確に否定する権利を有し、単一の回答で応じる義務はない。上記の例の場合、回答者は(a) と(b) をそれぞれ別個に回答するか、「（すべての）人を殺してはいけない」という命題の根拠を求めるか、前提自体を否定することが出来る。
論点相違の虚偽（関連性の誤謬）
A「スピード違反の罰金を払えというが、世間を見てみろ。犯罪であふれ返っている。君たち警察官は私のような善良な納税者を悩ませるのではなく、犯罪者を追いかけているべきだろう」
証明すべき命題に対して関連性のない前提を用いる誤謬、ないし、特定の議論から導出される結論が当面の論点とかけ離れている（あるいは無関係である）誤謬一般を論点相違の虚偽（Ignoratio elenchi）と総称する。俗に論点のすり替えとも呼ばれる。この類型は関連性の誤謬（fallacies of relevance）という、関連性に瑕疵のある誤謬一般を包括する概念として定義されることもある。
関連性がある主張とは、その主張の前提や結論を受け入れることが、証明すべき命題の真偽や妥当性を支持または否定する根拠となり得るような主張である。無関連な主張の前提や結論は、たとえ受け入れたとしても証明すべき命題の真偽や妥当性には全く影響を与えず、論拠としての役割を果たさない。
上記の例は「論点相違の虚偽（関連性の誤謬）」のうち、異なる論点を導入して相手に反論する「燻製ニシンの虚偽（論点変更の虚偽）」に該当する（後述）。上記の例における本来の「論点」、すなわち関連する証拠、論拠、反論がそれに基づいて展開されるべき議論の焦点は、「Aの道路交通法違反行為の有無と罰金の妥当性」である。Aの立場としては「Aは罰金を支払う必要がない」が証明すべき命題であり、論点に沿えば「警察側に事実誤認がある」ことや、「Aの行為が法律違反に該当しない」ことなどを論拠に論証を行う運びとなる。しかし、実際のAは証明すべき命題に至るために、「犯罪の増加」や「警察官の任務範囲」という論点を異にした不適切な前提を立てて論証を行っている。従ってAの主張は、用いた前提が内容において真であったとしても、本来議論すべき論点に対処していないため、「Aは罰金を支払う必要がない」という命題を正当化（justification）できない。
燻製ニシンの虚偽
A「なぜ人工中絶を禁止する私の憲法改正案を支持しないのです。胎児の命はどうでもいいのですか」 B「もちろん胎児の命は重要だ。そしてあらゆる人の命が同様に重要なのであって、現在、無差別な銃犯罪によって何千もの命が奪われている。命の重要性を認識しているあなたなら、当然私の銃規制法案を支持してくれるんだろうね？」
「関連性の誤謬」の一形態。相手に反論する際に、本来の問題（論点）から他の問題へと注意をそらしたり、無関係な論点を導入して推論を行う誤りを燻製ニシンの虚偽（red herring）あるいは論点変更の虚偽（Mutatio Elenchi）と呼ぶ。