日本のプロ野球

日本のプロ野球（にほんのプロやきゅう）では、日本で行われるプロ野球全般について述べる。

歴史

以下のうち、1949年の日本野球機構（NPB）発足以降で特記のないものはNPBの事象を指す。 1871年9月30日：横浜の外国人居留民とアメリカ軍艦「コロラド号」の乗員との間で、現在の横浜スタジアムを球場として日本で初となる野球の試合が行われた。 1872年頃：第一番中学（現在の東京大学）の外国人教師ホーレス・ウィルソンによって、学生たちの間に野球が広まる。 1907年：慶応大学対ハワイ・セントルイスの一戦で初の有料試合。 1908年：アメリカのプロ野球チーム（マイナーリーグ主体）来日。 1909年：羽田球場建設。日本運動倶楽部設立。 1920年：日本運動協会設立。日本のプロ野球の始まり。次いで天勝野球団が設立される（プロ球団を宣言するのは1923年）。日本運動協会は朝鮮・満州にも遠征し人気を博す。 1923年：関東大震災の震災被害により日本運動協会・天勝野球団ともに解散。日本運動協会は阪神急行電鉄により宝塚運動協会として再結成。 1929年：宝塚運動協会解散。 1934年：大日本東京野球倶楽部（→東京巨人軍）が設立。 1935年：大阪野球倶楽部（→大阪タイガース）が設立。 1936年：大日本野球連盟名古屋協会（→名古屋軍）、東京野球協会（→東京セネタース）、「名古屋野球倶楽部（→名古屋金鯱軍）、大阪阪急野球協会（→阪急軍）、大日本野球連盟東京協会（→大東京軍）が発足。これらの球団と巨人・大阪により、2月5日、日本初のプロ野球リーグとして日本職業野球連盟設立。ペナントレース（公式戦）が始まり、日本における全国規模の社会人スポーツリーグ第1号となった。連盟が設立された2月5日はのちに「プロ野球の日」と定められる。2月9日、名古屋の鳴海球場で、東京巨人軍・名古屋金鯱軍がプロ野球初の対抗試合を実施した後楽園の二十五年。 1939年：日本職業野球連盟が日本野球連盟に改称。 1944年：日本野球連盟が日本野球報国会に改称。しかし同年中に活動休止。 沢村栄治など多くのプロ野球選手も第二次世界大戦に動員され、戦死者も多数出た。ヴィクトル・スタルヒン（ロシア生まれ）が敵性人として抑留、のち追放された（戦後に復帰）。 1945年 1月1日：5日：正月大会が関西で開催。 1945年（戦後） 11月6日：日本野球連盟の復活宣言。 11月23日：東西対抗戦開催。 1946年：ペナントレース再開。 1947年：日本では2例目のプロ野球リーグとして国民野球連盟が発足。 1948年 この年、日本プロ野球初のフランチャイズ制度が暫定導入。 2月：国民野球連盟が解散。 8月17日：日本プロ野球初の夜間試合（ナイトゲーム）が、横浜公園平和野球場（ルー・ゲーリッグスタジアム）にて開催。 1949年：プロ野球再編問題。日本野球連盟がセントラル・リーグとパシフィック・リーグに分裂し、両リーグを統括する日本野球機構（NPB）が発足。セントラルは8球団、パシフィックは7球団体制。 1950年：各リーグ優勝チームによる選手権試合日本ワールドシリーズ（1954年から「日本選手権シリーズ」）を開始。第1回優勝は毎日オリオンズ。 1951年：第1回オールスターゲーム開催。 1952年：フランチャイズ制度が正式に導入。 1954年：職業野球団に対して支出した広告宣伝費等の取扱いの特例税制優遇制度施行。 1955年：ファーム（二軍）リーグとしてイースタン・リーグとウエスタン・リーグが発足。 1958年：この年からセ・パ両リーグが6球団ずつの計12球団による体制となる。以降、運営母体の交代や球団の入れ替わりがありつつも12球団制が維持されている。 1959年：6月25日、初の天覧試合（後楽園球場での読売ジャイアンツ対大阪タイガース）。 1961年：柳川事件。社会人野球協会（現・日本野球連盟、先述のプロ組織とは別）はプロ退団者の受け入れを拒否。 1965年：第1回・プロ野球ドラフト会議（新人選手選択会議）。 1969年：黒い霧事件。 1973年：プロ野球再編問題。日拓ホームフライヤーズとロッテオリオンズの合併計画が起こる（後に破談）。 1974年：セーブ記録の採用。 1975年：パ・リーグが指名打者制導入。 1978年：江川事件。 1980年：日本プロ野球選手会が労働組合として認可。 1985年：パ・リーグが予告先発導入。当初は日曜日の試合のみ。 1993年：逆指名制度およびフリーエージェント制度導入。 1994年：パ・リーグの予告先発を全試合で導入。 1997年：プロ野球脱税事件。10選手が脱税で起訴される。 1999年：柳川事件以降中止されていた、社会人野球協会のプロ退団者受け入れを再開。 2004年 パ・リーグでプレーオフ制度導入。 プロ野球再編問題。大阪近鉄バファローズとオリックス・ブルーウェーブの合併に端を発して1リーグ移行計画にまで発展。9月には選手会による史上初のストライキが発生した。 2005年 公式戦で初のセ・パ交流戦を実施。 独立リーグの四国アイランドリーグが発足。 2006年 ワールド・ベースボール・クラシックで、プロ選手（MLB所属2名を除いて全員NPB所属選手）によって構成された日本代表チームが初優勝。 2007年 セ・リーグでもプレーオフ制度が導入され、両リーグともクライマックスシリーズとして開催。 独立リーグの北信越ベースボール・チャレンジ・リーグが発足。 2008年 四国アイランドリーグが四国・九州アイランドリーグに改称。 北信越ベースボール・チャレンジ・リーグがベースボール・チャレンジ・リーグに改称。 2009年 日本初のNPBと大学の選抜チーム同士による「U-26 NPB選抜 対 大学日本代表」を開催。 独立リーグの関西独立リーグ（初代）が発足。 2010年 公式戦で本塁打の判定にビデオ判定を導入。 独立リーグのジャパン・フューチャーベースボールリーグが発足。しかし同年末に活動休止。 2011年 プロ野球球団と大学野球チームの練習試合が、3月と8月に限り解禁となる。 公式試合球を12球団で統一。 セ・パで分かれていたプロ野球審判員を統一。 東日本大震災の影響を受けて、当初3月25日としていた開幕日を両リーグとも4月12日に延期（東日本大震災電力不足開幕延期問題）。また、4月2日と3日のオープン戦にチャリティーの冠をつけ慈善試合とし、2日の試合では6試合合計5万人以上の観客を集めた。 野球日本代表（通称「侍ジャパン」）の常設化を決定。 12球団の使用ボールがライブボール等で異なったが、国際試合に近い飛ばないボールに規格を統一する統一球の導入開始（2013年調整、2015年改正プロ野球統一試合球に関する規則改正について 日本野球機構は3日、プロ野球試合使用球に関する規則の2月1日付けでの改正を発表しました。 2015年2月3日）。 四国・九州アイランドリーグが四国アイランドリーグplusに改称。 2012年：セ・リーグも予告先発を導入。 2013年 2011年から東日本大震災による電力不足対策として行われてきた、「試合開始から3時間30分を経過して9回終了時点で同点の場合は試合終了とする」ルールを撤廃、再び時間無制限・延長12回までとする。 NPBは6月11日、2011年に導入の統一球は飛ばないボールとしてWBCの使用球と大きく違い、反発力の基準値を下回ったと発表してボール仕様を修正。 関西独立リーグが活動休止。 2014年 NPB80周年ベストナインが発表され、投手に別所毅彦、捕手に野村克也、一塁手に王貞治、二塁手に千葉茂と高木守道、三塁手に長嶋茂雄、遊撃手に吉田義男、外野手に張本勲と山内一弘と山本浩二と福本豊が選出された。 独立リーグのベースボール・ファースト・リーグが発足。 2015年：野球賭博問題。当該球団のほか複数の球団においても金銭の授受が発覚した。 2016年：コリジョンルールの採用、ビデオ判定の運用範囲拡大（本塁クロスプレー）。 2018年：ビデオ判定にリクエスト制度を導入。監督のみ行使でき、1試合で最大2回まで（延長戦では10回表以降で1回のみ）可能だが、要求によって判定が翻った場合は回数は減らない。 2019年：ベースボール・ファースト・リーグが関西独立リーグ（2代目）に改称。 2020年 世界的に新型コロナウイルスが感染拡大する中、Jリーグと合同で対策連絡会議を設置。同会議での専門家チームからの勧告を受けてレギュラーシーズンの開幕を約3か月遅れの6月19日まで延期し、試合数は当初予定していた143から120に削減した。感染リスクを避けるため、当面の間は無観客試合での開催とすることを決定したプロ野球6月19日の開幕を正式発表!当面は無観客（7月10日から人数制限のうえで有観客試合を再開）。 交流戦、オールスターゲームは中止となり、クライマックスシリーズについてもセ・リーグは中止、パ・リーグは1位と2位による1ステージのみに規模を縮小した。 独立リーグの北海道ベースボールリーグが発足。 2021年 新型コロナウイルス感染拡大により、全試合延長戦なし・9回打ち切りとする。1年延期された2020年東京オリンピックの開催に伴い、準備や競技を開催する球場を使用できなくなったため、変則日程が組まれた。 独立リーグの九州アジアリーグが発足。 2022年 規定9回・延長12回による試合を再開。 独立リーグの北海道フロンティアリーグ、日本海オセアンリーグが発足。 2023年 日本海オセアンリーグがベイサイドリーグに改称。 独立リーグの日本海リーグが発足。 2024年 イースタン・リーグにオイシックス新潟アルビレックスBC、ウエスタン・リーグにくふうハヤテベンチャーズ静岡が参入。 2025年 セ・リーグが2027年シーズンから指名打者制（DH制）を導入することが決定。 2026年　 この年から、CSファイナルステージで1位と10ゲーム差以上離れた球団または勝率5割未満の球団との対戦時に1位球団に2勝のアドバンテージを与えることが決定。

日本野球機構（NPB）

日本野球機構（NPB）では1軍公式戦としてセントラル・リーグとパシフィック・リーグ、ファーム公式戦としてファーム・リーグが開催されているほか、オールスターゲーム、日本選手権シリーズなどを主催している。日本で単に「プロ野球」と言えば通常これらを指す。

NPBのリーグ・球団 日本野球機構（NPB）傘下にはセントラル・リーグ（セ・リーグ）とパシフィック・リーグ（パ・リーグ）の2リーグがある。

現在は両リーグがそれぞれ6球団を擁し、これらを指して一般に「12球団」と呼ばれる。かつては両リーグとも最大で8球団が在籍したただし各リーグ8球団だった時期は異なるため、「16球団」が存在したことはない（最大はセが8球団、パが7球団だった1950年の「15球団」）。 が、資金面の理由等から統合を繰り返した結果、1950年代には現在の数となっている。

球団名保護地域所在地本拠地球場画像日本一リーグ優勝交流戦優勝 20px 読売ジャイアンツ(Yomiuri Giants)1934 1936 1947 東京都文京区後楽東京ドーム43,50039,762none|100px2239220px|link=東京ヤクルトスワローズ 東京ヤクルトスワローズ(Tokyo Yakult Swallows) 1950 2006 東京都新宿区霞ヶ丘町明治神宮野球場29,94327,993none|100px69220px|link=横浜DeNAベイスターズ 横浜DeNAベイスターズ(Yokohama DeNA BayStars)1949 1950 2012 神奈川県横浜市中区横浜公園横浜スタジアム33,91232,383none|100px32120px|link=中日ドラゴンズ 中日ドラゴンズ(Chunichi Dragons) 19361954 愛知県名古屋市東区大幸南バンテリンドーム ナゴヤ36,77835,687none|100px29020px|link=阪神タイガース 阪神タイガース(Hanshin Tigers)1935 1936 1961 兵庫県西宮市甲子園町阪神甲子園球場43,35941,644none|100px28020px|link=広島東洋カープ 広島東洋カープ(Hiroshima Toyo Carp)1949 1950 1968 広島県広島市南区南蟹屋MAZDA Zoom-Zoom スタジアム広島33,00026,899none|100px39020px|link=北海道日本ハムファイターズ 北海道日本ハムファイターズ(Hokkaido Nippon-Ham Fighters)1945 1946 2004 北海道北広島市FビレッジエスコンフィールドHOKKAIDO35,00031,128100px37120px|link=東北楽天ゴールデンイーグルス 東北楽天ゴールデンイーグルス(Tohoku Rakuten Golden Eagles)2004 2005宮城県仙台市宮城野区宮城野楽天モバイル 最強パーク宮城30,50823,857none|100px11120px|link=埼玉西武ライオンズ 埼玉西武ライオンズ(Saitama Seibu Lions)1949 1950 2008 埼玉県所沢市上山口ベルーナドーム28,10425,604none|100px1323120px|link=千葉ロッテマリーンズ 千葉ロッテマリーンズ(Chiba Lotte Marines)1949 1950 1992 千葉県千葉市美浜区美浜ZOZOマリンスタジアム29,64526,283none|100px452 オリックス・バファローズ(ORIX Buffaloes) 19362005 大阪府大阪市西区千代崎京セラドーム大阪36,22029,539none|100px515220px|link=福岡ソフトバンクホークス 福岡ソフトバンクホークス(Fukuoka SoftBank Hawks) 19382005 福岡県福岡市中央区地行浜みずほPayPayドーム福岡40,12239,047none|100px13229 「収容人数」：消防法上の定員、またはプロ野球開催時の定員。 「平均観客数」：本拠地ホームゲームの1試合平均観客数（2026年）。クライマックスシリーズ、日本シリーズの観客数は含まず。ソフトバンクによれば全球団が満席率をベースにしており、未発券の分を引いた数を発表しているという福岡ソフトバンクホークス（公式）12年9月19日。ただし2017年シーズンでチケット完売時に同じ数値を発表したのはソフトバンク以外には日本ハムだけである（ソフトバンク38,585人：24試合、日本ハム41,138人：9試合）。 2004年以前の観客動員数は概数発表であり、これは戦前から昭和20年代にかけてプロ野球が人気薄だった時代に景気づけのために考えられた「悲しい知恵の所産」とされている朝日新聞1988年6月2日朝刊21面。また、東京ドームの55,000人（消防署に届けられた定員は約46,000人開場当初、小石川消防署に届けられていた定員は46,314人（そのうち立ち見2,976人）であった（1988年（昭和63年）10月7日朝日新聞22面。）が、現在の定員は明らかにされていない。）、福岡ドームの48,000人（2005年までの定員は35,157人）のように定員を超える発表をしていた2004年に広島市が作成した新球場建設資料によると他の球場も当時発表されていた収容人員と現在の定員に違いが見受けられる。（http://www.city.hiroshima.lg.jp/toshikei/toshika/shinkyuzyo/siryo/041126/shiryo.pdf 説明資料 2.他球場の施設状況）。 2005年からは観客動員数がチケットの発券枚数を基にした発表となる。2017年にはセ・パ合計で2513万9463人を記録。2500万人を超えたのはNPB史上初。 保護地域は原則、1球団に本拠地球場を構える都道府県ひとつが認められている。ただし、オリックスと近鉄との合併の影響に鑑みた暫定措置として、2005年から2007年度までの3年間に限っては阪神とオリックスに各2府県（大阪府・兵庫県）の保護地域が認められていた。 プロ野球の歴史において、北海道・四国地方からNPBに加入したチームは存在しない。ただし、日本ハムファイターズが2004年に北海道に移転した。また独立リーグを含めれば、2005年創設の四国アイランドリーグ（現・四国アイランドリーグplus）所属チームが四国地方に存在する。 リーグ優勝回数は2リーグ時代（1950年以降）の回数。1リーグ時代（1949年以前）の優勝回数は巨人9、阪神4、ソフトバンク（近畿/南海）2。

ホームゲーム開催地

ホームゲーム開催地 2023年度。ホームゲーム数は71ないし72試合（143試合制のため。ホームゲームが71試合行われた年の翌年は72試合、72試合行われた翌年は71試合となる）。 球団および専用球場の省略名は、NPB公式サイトで使用されている略称。 球団名本拠地開催地方開催専用球場試合数地方開催合計試合数地方都市球場球場別試合数巨人東京ドームnone|150px656東北秋田市秋田県立野球場（こまちスタジアム）0盛岡市いわて盛岡ボールパーク（きたぎんパーク）1中部岐阜市長良川球場1近畿大阪市京セラドーム大阪2九州長崎市長崎県営野球場（長崎ビッグNスタジアム）1佐賀市佐賀県立森林公園野球場（さがみどりの森野球場）1ヤクルト神宮none|150px702東海静岡市静岡県草薙総合運動場硬式野球場1四国松山市松山中央公園野球場（坊っちゃんスタジアム）1DeNA横浜none|150px701北信越新潟市新潟県立野球場（HARD OFF ECOスタジアム新潟）1中日バンテリンドームnone|150px702愛知県豊橋市豊橋市民球場1中部岐阜市長良川球場1阪神甲子園none|150px629近畿大阪市京セラドーム大阪8中国倉敷市岡山県倉敷スポーツ公園野球場（マスカットスタジアム）1広島マツダスタジアムnone|150px720-日本ハムエスコンFnone|150px710-楽天楽天モバイルnone|150px693東北盛岡市いわて盛岡ボールパーク（きたぎんパーク）1山形市山形市総合スポーツセンター野球場（きらやかスタジアム）1関東文京区東京ドーム1西武ベルーナドームnone|150px665埼玉県さいたま市埼玉県営大宮公園野球場2関東文京区東京ドーム1九州那覇市那覇市営奥武山野球場（沖縄セルラースタジアム那覇）2ロッテZOZOマリンnone|150px711関東文京区東京ドーム1オリックス京セラD大阪none|150px648近畿神戸市神戸総合運動公園野球場（ほっともっとフィールド神戸）8ソフトバンクPayPayドームnone|150px638福岡県北九州市北九州市民球場2九州長崎市長崎県営野球場（長崎ビッグNスタジアム）1宮崎市宮崎県総合運動公園硬式野球場（ひなたサンマリンスタジアム宮崎）1熊本市藤崎台県営野球場（リブワーク藤崎台球場）1鹿児島市鹿児島県立鴨池野球場（平和リース球場）1関東文京区東京ドーム1近畿大阪市京セラドーム大阪1

「」：本拠地のある都道府県での地方主催試合。保護地域の試合。

観客数 以下に、2005年以降のペナントレース（リーグ戦＋セ・パ交流戦）における、主催試合（ホームゲーム）での、1試合あたり平均観客数（人/試合）の変遷を示す。同年以降に記載を限ったのは、2004年シーズン中に発生したプロ野球再編問題の結果、翌2005年シーズンより、観客数の発表が実数に切り替わったこと、かつ、セ・パ交流戦が開始されたことによる。

2005年シーズンよりパ・リーグでは、従前のオリックス・ブルーウェーブ（兵庫県神戸市）と大阪近鉄バファローズ（大阪府大阪市）が合併し、オリックス・バファローズ（移行措置としてダブル・フランチャイズ期間あり）という1つの球団になって参戦している。また同シーズンより、東北楽天ゴールデンイーグルス（宮城県仙台市）が新規参入で加わった。この結果、パ・リーグは従前同様、6球団で維持されている。

なおNPB12球団は、8球団が三大都市圏に所在し、4球団が札仙広福（地方中枢都市）の各都市（★）にある。

二軍組織（ファーム） ファーム・リーグ 東地区（楽天、日本ハム、ロッテ、ヤクルト、オイシックス） 中地区（DeNA、巨人、西武、ハヤテ、中日） 西地区（阪神、オリックス、広島、ソフトバンク）

2025年まではイースタン・リーグおよびウエスタン・リーグの2リーグ制だった。

都市圏 都市圏の定義と人口は2020年国勢調査による。 大都市圏（人口） 都市圏（人口） チーム数 セ・リーグ パ・リーグ ファームチーム数 ファーム東地区 ファーム中地区 ファーム西地区 札幌大都市圏（2,641,452） 札幌都市圏（2,344,025） 1 仙台大都市圏（2,228,837） 仙台都市圏（1,621,242） 1 1 関東大都市圏（38,034,418） 東京都市圏（35,632,624） 5 6 新潟大都市圏（1,338,127） 新潟都市圏（1,026,518） 1 静岡・浜松大都市圏（2,803,708） 静岡都市圏（971,576） 1 中京大都市圏（9,192,193） 名古屋都市圏（6,724,526） 1 1 近畿大都市圏（19,176,439） 大阪都市圏（11,874,910） 2 2 広島大都市圏（2,075,693） 広島都市圏（1,436,874） 1 岩国都市圏（161,478） 1 北九州・福岡大都市圏（5,510,405） 福岡都市圏（2,667,308） 1 久留米都市圏（429,434） 1

球団の運営母体の業種 新聞系 - 巨人（読売新聞グループ本社）、中日（中日新聞社） 鉄道系 - 阪神（阪神電気鉄道）阪急阪神ホールディングスの完全子会社。2006年の阪急・阪神経営統合の際、実質的な経営者が阪急阪神HDに交代したとNPBからみなされ、法人としての前身である旧阪急電鉄が過去に球団（阪急ブレーブス）を保有しオリックスに譲渡した経緯があることから、預かり保証金や手数料など30億円の支払いを求められたが、再審査の上で1億円の支払いに留められた。、西武（西武鉄道）西武ホールディングスの完全子会社。1979年 - 2005年は西武グループのデベロッパーかつ事実上の事業持株会社である国土計画（後のコクド）が球団を保有していたが、経営悪化や2004年の西武鉄道の証券取引法違反事件により2006年にコクドが解散することとなり、解散後は同グループのプリンスホテルが2007年から2008年まで保有し、2009年から西武鉄道の保有となった。 食品系 - ロッテ（ロッテホールディングス）、ヤクルト（ヤクルト本社）、日本ハム（日本ハム）2018年時点では、日本ハムは日本ハム株式会社がゼネラルパートナーを名乗り、北海道内の有力企業がグランドパートナーと名乗り出資し、広島と同様に独立採算制に移行する計画もあったが、2026年3月に日本ハムの完全子会社化が行われた。 情報・通信系 - ソフトバンク（ソフトバンクグループ）、楽天（楽天グループ）、DeNA（ディー・エヌ・エー） 金融系 - オリックス（オリックス） 独立系 - 広島（マツダ創業家の松田家）広島は、マツダ創業家である松田家が筆頭株主で、球団株式の40%強を保有している。このほか、マツダも約35%を保有している。なお、1955年12月から1967年まではマツダ（当時東洋工業）と上記事業（新聞＝中国新聞社、鉄道＝広島電鉄、金融＝広島銀行、広島相互銀行）を含む地元財界企業のグループオーナー型経営で、1968年の資本整理後、マツダ（当時東洋工業）・球団ともに松田家の同族経営だった時代は、製造業系とも解釈できた。

1950年のセ・パ分立時には、鉄道系7球団（セの阪神・国鉄、パの西鉄・阪急・近鉄・南海・東急）、新聞系4球団（セの読売・中日・西日本、パの毎日）、映画系2球団（セの松竹衣料品製造販売業の田村駒との共同経営だった。、パの大映）、食品系1球団（セの大洋）、独立系1球団（セの広島）であった。

撤退した業種は、上述の映画系のほか、放送系（横浜：TBSHD、サンケイ：フジテレビジョン産業経済新聞社との共同経営だった.。）、流通系（ダイエー：ダイエー）、衣料品系（大東京→ライオン→朝日→パシフィック→太陽→大陽：田村駒）、不動産業系（日拓：日拓グループ、西武：コクド）、宿泊業系（西武：プリンスホテル）等が挙げられる。また過去には個人オーナー系（高橋→トンボ→高橋：高橋龍太郎、太平洋クラブ→クラウンライター：中村長芳、など）マツダが住友銀行の介入により（マツダ再建の項目を参照）、松田家が経営から事実上排除された後の広島も、球団は引き続き松田家が経営の実権を握っているため、広義の個人オーナー系と解釈できる。も存在した。

球団の変遷 2008年までの日本野球連盟・日本野球機構所属球団の変遷（シーズン中の変更のみ日付を記す）。

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2012年からは横浜ベイスターズが横浜DeNAベイスターズとなっている。

新規参入に際して 日本野球機構では長年、新規にチームを結成し加入する場合は60億円、既存球団の株式譲渡を受けて加入する場合は30億円の「加入料」を払うことになっていた。 2004年の再編問題を受けて、この制度が見直され新結成・譲渡の如何に関わらず「預かり保証金」として、30億円を支払う。そのうち、25億円が預託金で、10年間譲渡されなかった場合は預託金は返還される。残り5億円は日本プロ野球組織への支払いとなり、そのうちの1億円は加盟に際しての事務手続きの手数料、残り4億円は野球振興基金への寄付となる。

球団監督

スケジュール 年間カレンダー 自主トレーニング（1月） 春季キャンプ（2月） オープン戦（2月下旬 - 3月下旬） 春期教育リーグ（二軍）（3月） 開幕戦（3月下旬 - 4月上旬）※現状ではほぼ毎年セ・リーグとパ・リーグが同時に開幕しているが、稀に開幕日を別にする年もある最近では2010年や2023年が該当（2010年パ・リーグ3月20日、セ・リーグ3月26日、2023年パ・リーグ3月30日、セ・リーグ3月31日）。2010年は阪神とオリックスが共に本拠地開幕権を持っていたが、阪神甲子園球場が高校野球開催期間中で使用できないため京セラドーム大阪での開幕戦を希望した阪神に配慮して、パ・リーグが開幕カードを前倒しして開催した。なお、2017年も同様に阪神とオリックスが共に本拠地開幕権を持っていたが、この年は阪神が開幕権を返上した。2023年は、日本ハム対楽天1回戦がエスコンフィールドHOKKAIDOで開催され、残りの球団の試合が3月31日に開催された。1試合のみ先行しての開幕戦は1952年の大阪タイガース対名古屋ドラゴンズ（甲子園球場）以来71年ぶりちなみに、少なくとも1953年以降開幕日が別になったケースでは、2010年・2023年を含め全てパ・リーグがセ・リーグより先に開幕している。。 日本生命セ・パ交流戦（5月中旬 - 6月中旬） フレッシュオールスターゲーム（二軍。旧：ジュニアオールスター）（7月下旬） オールスターゲーム（7月下旬、冠スポンサーはマイナビ（2017年から）〈1988年 - 2006年はSANYO、2007年はガリバー、2008年 - 2016年はマツダ〉） マジックナンバー点灯（8月下旬 - 9月） 胴上げ（レギュラーシーズン優勝決定）（9月中旬 - 10月上旬） 消化試合（レギュラーシーズン順位決定 - クライマックスシリーズ開幕） 戦力外通告（10月1日 - レギュラーシーズン終了翌日とクライマックスシリーズ終了 - 日本シリーズ終了直後の2回） みやざきフェニックス・リーグ（二軍）（10月）