美容師（びようし、）は、「美容を職業とする」唯一の日本の国家資格である。厚生労働省所管の業務独占資格。
法令 美容師法 美容師法（昭和32年法律第163号）「美容師でなければ、美容を業としてはならない」（第6条 無免許営業の禁止）。「なお、業とは反復継続の意思をもって行うことで、有料・無料は問わない。」
「美容師は『美容を業とする者』をいい、美容師法に基づき厚生労働大臣の免許を得なければならない。美容師の免許を持たないものは美容を業として行うことはできない。」
美容行為 化粧、スキンケア、フェイシャルエステティック、ヘアスタイリング、結髪、ヘアカット、パーマネントウエーブ、染毛、まつ毛パーマ、まつ毛エクステンション、サロンメイク、メイクアップ講習、メイクボランティア等の方法により、容姿を美しくする専門職である。
無免許のヘアメイクやメイクアップアーティスト、「自称・美容家」によるスキンケア、フェイシャルエステティック、サロンメイク、メイクアップ講師、メイクボランティア、「看護師」による高齢者への化粧、「元美容部員」による美容業は違法である。保健所が無許可の美容所ではない場所や派遣場所での美容行為も違法である。地域の保健所（保健センター）が所管であり、違法行為には行政指導や罰金30万円等が発生する。
美容師免許 日本において美容師免許は、業務独占資格とされている。厚生労働大臣の免許を受けた美容師でなければ、美容を業としてはならない（美容師法第6条）。そして、美容師になるためには美容師国家試験に合格する必要がある。試験受験には、都道府県知事の指定した美容師養成施設において厚生労働省令で定める期間の教育を受ける必要がある美容師法第4条。平成10年までは美容学校卒業後に美容所でのインターンが義務づけられ、美容師国家試験の要件であった。
染毛(ヘアカラー)は、美容師法第2条第1項に明示する行為に準ずる行為であるので、美容師又は理容師でなければこれを業として行ってはならない。
染毛剤やパーマ液など薬剤を扱うことや、人の皮膚や毛髪に直接触れるなど、技術面だけではなく、公衆衛生学・皮膚科学など専門的な知識が不可欠であり、美容師養成施設では医師などの教員から学ぶ。
ヘアメイクアップアーティスト、メイクアップアーティスト、スキンケアなどの仕事は、美容師免許がなければ行うことができない。美容を業にするのであれば、美容師免許は持っていて当然というもの。
なお、当資格者は、教育職員検定により特別支援学校自立教科助教諭（理容）の臨時免許状が与えられる制度があり教育職員免許法施行規則第65条、定められた経験、単位修得により普通免許状に移行できる。
美容師免許を必要とする職業 ※「美容を業とする」顔・髪に施術する美容業
無免許の通報 地域の保健所（保健センター）環境衛生課と、警察署が所管である。
無免許のヘアメイクやメイクアップアーティスト、スキンケア、フェイシャルエステティック、メイク講師、メイクアップボランティア、まつ毛パーマ、まつ毛エクステンションは違法であり、人の顔や髪に触れることができない。また、美容所ではない場所での美容業は行えない。保健所が認可していない美容所や美容師は違法であり、通報窓口は地域管轄の保健所と警察署である。美容師法違反に関わる被害届や告訴・告発も行える。違法行為には行政指導や罰金30万円等が発生する。
美容師免許を持たない「自称・美容家」や「ヘアメイクアーティスト」と称する者が、あたかも「美容のプロ」のように装い、ホームページやSNS(ソーシャネットワークサービス)、YouTubeで集客し、自宅やレンタルスペース等の美容所として無認可の場所で、ヘアメイクサービスやメイク教室を開いて、人の顔にメイクを施すことも違法行為である。看護師が患者にメイクしたり、ブライダル関係の着付師が無免許でメイクを施したりすることも、美容師法違反である。
化粧品メーカーの販売員である美容部員は、販売に必要な化粧品使用法や使用感を説明する範囲の仕事であり、メイクを施すのは本来は違法である。しかも、その美容部員が化粧品会社を退職した後は、美容師免許の不所持で美容業を行うことはできない。美容部員は美容業のキャリアにはならず、国家資格の要件を満たすことはない。
美容師免許の有無の判別 美容所として保健所に認可されるには美容師免許が必要である。美容師や美容所は、美容師法で管理されているため、その美容サロンが美容所として認可されているかは地域の保健所に電話で問い合わせることができる。 美容師免許を有していれば、美容師（ヘアメイク）本人が免許取得者であることや卒業した美容師養成施設名を公言したり経歴に明記している。 無免許の場合、美容師免許所持と書いていない。また、美容師養成施設名やサロンの経歴などの基本的な履歴を明記していないにもかかわらず、無免許であることを隠すために、他人である有名人の名前をプロフィールに使ってヘアメイクを手掛けたと信用させようとしていることがある。何万人のメイクをしたとか、化粧品を1万個試した等と大袈裟に書いたり、掲載された雑誌やメディアの名称等の2次的な事柄を用いて、基本的な美容師養成施設の学歴もないのに、別の事柄で誇大宣伝するなどの営業を試みている傾向がある。 学歴不問で誰でも簡単にすぐに取得できる美容系民間資格ぐらいしか履歴書記載事項がないのに、自称「美容家」「美容研究家」などの肩書を名乗っている。民間資格では美容の仕事はできない。美容師免許を取得していないことに変わりはない。 化粧品が好きだったり、化粧品の種類に詳しいことと、人に美容を施すこととは対象が異なる。美容師は化粧品メーカーや種類に詳しいことよりも、ヘアメイクやエステティックなど、美容の専門家として使用材料と道具の正しい知識と技術を身に着けていることが重要となる。
美容師の歴史 美容師法制定前 江戸時代における理髪店である髪結床は、女性の髪結や男性の丁髷（ちょんまげ）を結ったが、明治4年8月9日発布「散髪脱刀令（断髪令）」より「近代理容業」となる。明治期には、男子が西洋風の短髪にすることを散髪、伝統的な髷型（まげがた）にすることを結髪といい、西洋風の髪型は理髪商で整えた。理髪商の名称は元服の折の理髪に由来し、明治末には理髪業がみえ、理髪所や理髪店、理髪師の呼称も一般化した。女子は、明治期以前より幼少の髪型、嫁して後の髪型である丸髷・片外に櫛・簪（かんざし）を飾ることが一般的であった。女学校では、修身や招待客への礼法とともに、家政科の理髪では伝統的に手技のひとつとされた女子自ら髷を結う手法を教えた。1900（明治33）年頃の理髪師は、理髪店の見習い等からはじめて職人となり、理髪師は徒弟制度または年季奉公等を経て道具を揃え、約5年で開業することが一般的であった。また、開業資金のためにその後も他店で働き、贔屓のお客を得て独立する者もいた。
サムネイル|メイ牛山の美容室で働く割烹着姿の美容師たち。1928年 サムネイル|1920年代に米国で学んだパーマネント技術を日本に紹介した牛山春子（初代メイ牛山）。
大正2（1913）年、山崎晴弘（山崎富栄の父）がお茶の水に立ち上げた『東京婦人美髪美容学校』（お茶の水美容学校）が最初に東京府に認可され、結髪技術日本髪や束髪を結う技術の教授を目的に「女髪結」の師匠たちによって設立。 2年の専門課程を卒業すると美髪師の資格が得られた下川耿史『環境史年表 明治・大正編(1868-1926)』p.388 河出書房新社 2003年11月30日刊 。この当時は｢美容｣という用語が一般的でなかったため、理髪業界が理髪衛生の知識と技術の普及を図る目的で1906年設立した大日本美髪会から引用したと考えられる。また｢美髪｣は､Hairdressingを訳した用語という説も存在する。この学校の教科に美顔術（理髪師の大場秀吉や芝山兼太郎）があり、女髪結の近代化の原点は、皮膚の生理や病理、衛生管理などの医学的知識の習得にあったと考えられる。
大正11（1922）年、肌と髪の手入れ法や化粧法を教授する専門校として、日本女子美容術学校が北原十三男によって東京に設立された。また、戦前期の公立の実業学校にも、理美容の養成課程は存在していた。大正時代は都市の一般大衆の生活の欧風化が進展し、女性の社会進出もみられ、日本髪や束髪は衰退傾向にあった。
大正15（1926）年に東京府に認可された高木女子美髪学校の教科に洋髪技術について記載。一方で無認可の学校や講習所も存在した。｢美容講習所｣がその一つで、設立者のマリールイズ(東京府への各種学校認可届には、マリー・ルゥヰズとなっている)は、日本の美容業界のパイオニアであり、ウエーブ技術の普及によって、日本髪・束髪（女髪結）から洋髪への過渡期における近代美容の礎を築いた。美容の近代化に果たした遠藤波津子や山本久栄（独学で女髪結となり、1910年美粧倶楽部開設、1929年日仏女子整容学校設立、1931年左記を甲種実業学校に昇格させ、美容における高等教育化を目指した）、山野千枝子(ニューヨークで美容師となり、帰国後1922年、丸ノ内美容院を開業した。吉行あぐりの師匠であり、戦後ロレアル頭髪部門を日本に紹介した。コーセー化粧品の顧問を歴任した)、メイ牛山 (初代)らの功績も大きい。
「教えない」ことが本音の徒弟制度下にあった女髪結たちが学校を設立した裏には「賤業からの脱却」という地位向上への熱き思いがあった。女性が仕事を持つことや、女髪結にまつわる様々な偏見を少しでも払拭するために、学校は「結髪二関スル知識及技能ヲ授ケ貞淑有為ノ婦人」の養成を担う役割を持った（東京女子美髪学校の校則にもある）。また、大正期以降、特に美顔術と洋髪技術(ウエーブ形成技術)を持った美容師の隆盛に対抗するという意識もあったと考えられる。昭和以降洋装の進展と共に、ウエーブを持った髪型が､それまでの波状毛蔑視の概念を一変して流行するようになり、この技術を女髪結たちも受入れざるを得ない状況になった事で融合していった。ここには、1935年以降マーセルアイロンやフィンガーウエーブなどのウエーブ形成技術に対して、パーマネント・ウエーブ技術とその機器の国産化による普及が、この傾向を後押ししたと考えられる。
これらの養成について法令上は、戦前期は道府県別理髪営業取締規則により理髪人と女髪結、美容師は規制され、1899（明治32）年には京都府で最初に衛生管理を義務づけた理髪規則が定められた。その後規則違反が後を絶たず、規則強化のために、1918年大阪が最初に衛生管理の知識を問う試験を導入し､合格により営業が認可された。この時大阪は養成校を指定校と認定する規定を作り､指定校で規定期間修学し卒業すると無試験認定を受けて開業が可能となった。1930（昭和５）年に試験を導入した東京府は､養成校の質に差がある事を問題視して、指定校規定を設けず、開業資格は試験のみで付与された。道府県別理髪規則であったことにより、様々規定に相違があり、公的職業資格制度の範疇にはなかった。戦後2回、高等学校指導要領に理美容師養成課程を設ける案が提出されたが、すべて理美容師養成施設業界の圧力で廃案となり、理美容師の養成は私立専門学校がほぼ独占した。
美容師法制定と美容師免許 1957年、理容師法から美容師法が独立。美容師法は『美容とは「パーマネントウェーブ、結髪、化粧等の方法により、容姿を美しくすること」とされている。美容師がコールドパーマネントウェーブ等の行為に伴う美容行為の一環としてカッティングを行うことは美容の範囲に含まれる。また、女性に対するカッティングはコールドパーマネントウェーブ等の行為との関連を問わず、美容行為の範囲に含まれる。』となっており、カットを含め、化粧・マニキュア・ヘアーエクステンションなど女性のための業となっている。2015年7月17日、厚生労働省から新たな通知が出され、性別に関係なく理容師のコールドパーマネントウェーブと美容師のカッティングが認められた千田啓互『理容師と美容師の争いは、男と女の戦いだった！歴史と統計から学ぶ業界の歩み』（風詠社）79頁。
刑務所内でも、模範囚の場合、美容師の教育を受けることができる。
海外の美容師 海外の美容学校を卒業しても、日本では美容を業とすることはできない。日本の美容師養成施設を卒業していなければ、日本の美容師国家試験は受験できない。
海外の美容師免許 アメリカ 美容師はCosmetologist（コスメトロジスト）といい、全米各州が実施する国家試験合格で取得できるヘアスタイリング、メイクアップ、ネイル、エステティック、アイラシュ等、美容に関する全ての資格である。職業別で同国美容師の修得は他の職種の平均より早くまた今後20％成長すると予想されている。美容師が開業するには州の免許が必要であるが、資格は州によって異なる。 国家試験は、日本の美容師免許と同様に、学科と実技がある。学科は英語の筆記試験を行い、アメリカの美容師養成施設で規定時間1000時間数（約１年）修了証明書を提出する。一般に美容師になるには、16歳以上であることが必要であり、高校卒業資格またはGEDを、受験17歳以上で高校卒業証明書（必須）を取得し、美容師養成施設は州の認可を受けた理容師または美容師学校であることが必要である。フルタイムのプログラムは9ヶ月以上であることが多く、同国の準学士を取得することができる。受験には、ソーシャルセキュリティー番号か、ITINが必要となる。学生がプログラムを修了した後、筆記試験およびスタイリングの実用的なテストまたは口頭試問で構成されるライセンス取得試験を受ける。美容師はライセンスのために取得費用を払わなければならず、時にはライセンスも更新されなければならない。同国では美容を学ぶにしても、特定の美容分野に特化するにしても、免許取得までにクリアしなければならない条件も州ごとに異なっている。 イリノイ州の金融・職業規制局ではヘアカラー、スタイリング、ヘアカット、危険な化学物質の使用などについて新たな技術と知識を身につけるために、ライセンス取得ができる美容学校のカリキュラムを受講修了することを要求している。州免許を取得するための最小限の事項を完了した後には、必要文書を郵送で提出することとオンラインでの試験が要求されている。 同国労働統計局の統計では、ライセンス美容師の給与中央値は、2015年5月の時点で28770ドルであるとしている。イリノイ州で年間レートで最高の雇用率を誇るエリアの一つであるシカゴ＝ナパービル・アーリントン・ハイツで27750ドルを示しているライセンスを取得した美容師になると、自営業や高級サロンで働く扉を開くことができうるが、サロンに登録する各候補者は登録証明書を取得して、イリノイ州であれば同州労働局にFEIN、連邦雇用者識別番号と必要書類を提示する必要がある。しかしながらニューヨークタイムズによると、美容師養成学校は高額であり、これは学費を返せないような低賃金の仕事にしか付けない学生をあつめて訓練するようなものであるとしている。 アイオワ州は、美容術取得に最も厳しい条件を設けているため、2,100時間の授業が必要である。ニューヨークタイムズは20人以上の元学生にインタビューしているが、アイオワ美容学校に通ったとある生徒の典型的なケースでは、授業料と消耗品に21,000ドルも支払ったとしている。2005年に免許を取得した彼女は地元のグレートクリップで時給9ドルで雇われた。卒業から13年たっているが彼女は8,000ドル以上のローンを背負っている。一方、ニューヨークタイムズによると、コミュニティカレッジでアイオワ州の救急医療技師の資格を取得するのにはわずか132時間しか必要ないという。アイオワ州は特に高い例であるのだが、全米中の営利目的での美容学校は美容師資格の取得に平均17,000ドルもかかる。コミュニティカレッジならばもっと安いだろうが、アイオワ・セントラル・コミュニティ・カレッジが2004年に州美容師委員会にプログラム開始を申請した際、アイオワ美容学校協会とLa' James International Collegeは州法で公的機関が民間団体と競争することを禁じていると主張して訴えを起こす。タイムズ紙によると、美容学校協会がサーティフィケートに必要な時間数を引き下げる努力を阻止してきたという。州によっては美容師が新たな免許を取得せずに働けるところもあれば、新たな免許が必要なところもある。同国の美容師の約44％は自営業で、週40時間労働が多く、自営業者の中ではさらに長い労働時間である。2008年には、美容師の29％がパートタイムで働き、14％が変則的なスケジュールで働いていた。2008年現在、美容師として働く人の総数は約630,700人で、2018年には757,700人に増加すると予測されている。
カナダ ケベック州：理美容の職業訓練（Diplôme d'études professionnelles, DEP）のディプロマ。
欧州 イギリス：全国職業資格(NVQ)： Hairdressing レベル2-3 イギリスでは一般的に、美容技術取得の訓練には2つのルートがある。NVQ（National Vocational Qualification）は、業界で働き始める人のために設けられた基幹資格である。短期コースは、美容のさらなる分野に特化したボルトオンのコースがある。これらのオプションは両方とも、有資格の美容師が公的責任保険のカバーを得ることが可能。
フランス：美容師になるには職業適性証：Coiffure （Certificate of Professional Aptitude、CAP）が必要であるが、美容師養成コースに進むことで可能となる。2年間のコースで、期間中美容室での見習いとして修了することができる。Brevet professionnel（BP）はCAPを修了後の2年間で行われる。BPではサロンの運営やチームのマネジメントを学ぶことが可能で、課程は自分の美容院を開くことができるような内容が義務づけられている。これらのディプロマを補完するものとして、大規模な公立の理容学校が提供しているものや、単にブランドで提供しているトレーニングコースなどがある。 ドイツ：同国で美容師になるための訓練は3年間であるhttp://berufenet.arbeitsagentur.de/berufe/start?dest=profession&prof-id=9910が、さらなる訓練の選択肢として、マスター美容師への道も開かれている。
オーストリア：オーストリアでは、3年間のAusbildungsberuf（Lehre）を経てFriseur/in und Perückenmacher/in (Stylist/in) となる。同国では 'master hairdresser' の職人試験が行われるほか、実際の理美容業のほか、ウィッグ製作、スキンケア、ネイルケア、装飾用化粧品（メイクアップ）なども職業に含まれている。
スイス：理容の職業訓練証明書（Attestation de formation professionnelle、AFP）または連邦能力証明書（Certificat fédéral de capacité、CFC）、科学職業訓練証明書（Autestation of Vocational Training）の制度が提供されている。スイスでは、美容師・Eidgenössisches Fähigkeitszeugnis（EFZ）またはcoiffeuse EFZになるための見習いは3年間続く。さらなる訓練として「連邦技能証明書を持つ美容師」（職業試験）への道が開かれ、その後「連邦卒業証書」を持つ美容師への道も開かれている(上級連邦ディプロマ)。連邦政府のディプロマは、ドイツのマスタークラフトマンのディプロマにほぼ相当するものである。
ベルギー：美容師になるには美容師ユニット資格（中等教育で取得した場合、5～6級専門職）または美容師マネージャー資格（中等教育で取得した場合、7級専門職）が必要である。
アジア 中国：「美髪師」という国家職業技能資格であり、美容教育施設は、美容師職業技能訓練校、中等職業技能学校及び職業高等学校、職業学院、大学がある。これらの施設とは別に中国には弟子が師匠から教わる徒弟制度がある。産業別の収益等の情報は公開されておらず、美容サロン・エステサロン等を網羅した統計も公表されていないことから不明な点が多いとされる。 台湾：「美髪師」という免許制（資格発行機関は台湾行政院内政部労工委員会）であり、丙級と乙級がある。丙級女子美髪技術士の受験資格は満15才または中卒者で、2009年12月現在の有資格者は183,824人である。乙級女子美髪技術士の受験資格は丙級女子美髪技術士を取得後満2年以上の者などで、2009年12月現在の有資格者は3,730人である。 韓国：美容師は技能士としての「美容師（一般）免許」と「美容師（皮膚）免許」（エステティシャン）、技能匠としての「美容匠」の資格があり、いずれも保健福祉部が資格証を発行している。韓国産業人力公団が美容師資格試験を実施しているが美容師資格については受験資格に制限はない。美容匠の受験資格は美容師資格を取得して8年以上または職歴11年以上の実務経験者でなければならない。なお、美容室を開業するには、市・郡・区長の免許が必要である。 インド：美容の基礎と上級コースを提供する多くの美容とウェルネスのトレーニングアカデミーがある。卒業後は美容学校、スパやウェルネスセンター、美容院、スキンクリニック、化粧品会社、映画やファッション業界でプロの美容師として、または独立した美容師として働くことができる。
海外の美容師の歴史 ヨーロッパ・アフリカ 語源はフランス語の動詞friserで「捲る」「捻る」という意味である。ドイツ語圏では、17世紀末から一般的に使われている言葉であるが、フランス語ではこの言葉はあまり一般的ではなく、今では廃れてしまい、この職業はフランス語圏ではコワフュールと呼ばれている。
元々、ドイツ語の役職名の正式な女性形はFriseuseであるが徐々に、代わりにFriseurinという呼称が普及していった。現在では、ヘアスタイリストという用語も使われている。なお古いドイツ語圏ではFrisierer、Haar（e） schneider または Haarkräusler などがあり 言語用語については特に Wolfgang Pfeifer: Etymologisches Wörterbuch des Deutschen が参照されたい。ベルリン 1993年 第2版、理容師に至っては通常、紳士用の理容師、である。
つぎの2つの古典的な喜劇によるとフィガロ（Figaro）という言葉は、床屋の同義語として使われることがあるようである。『セビリアの理髪師』（ジョアッキーノ・ロッシーニ）、『フィガロの結婚』（ヴォルフガング・アマデウス・モーツァルト）は、いずれも有名なオペラの題材となった。
職業としての理容そのものの歴史は、数千年前にさかのぼる。古代の美術品には、他人の髪を整える様子を描いた絵が発見されているが、ギリシャの作家アリストファネスやホメロスは、その著作の中で整髪料について触れている。古代からギリシャやローマには、男性が髪を切りに来る店があり、女性は家で髪を切っていた。アフリカでは、髪にはその人の魂が宿ると信じられていたため、美容師の地位が高かったと言われている。そのため、美容師の地位は高く、多くの人がその技術を身につけ、美容師と客の間には密接な関係が築かれていた。男は男らしく、女は女らしく、そして髪を洗い、櫛でとかし、オイルを塗り、スタイリングし、髪に装飾を施すことに何時間も費やされたという。美容師が死ぬ間際には特別な儀式を施されて、選ばれた後継者に櫛と道具を与えたという。さらに古代エジプトでは美容師はローション、はさみ、スタイリング剤などの道具を入れるためのケースも特別に装飾されていた。また、理髪師も美容師として働いており、裕福な男性は自宅内に理髪師を持つことが多かった。また当時はかつらの着用が一般的であったため、かつら職人も美容師として育成された。古代ローマやギリシャでは裕福な家庭は家庭内奴隷や使用人が髪を染めたり剃ったりする美容師の役割を担っていた。こうした自分専用のヘアやシェービングサービスを持たない男性は地元の理髪店を訪れていたが、女性は自宅で髪の手入れや身だしなみを整えていたという。5世紀から14世紀までのヘアスタイリストに関する史料は乏しいが、1092年にローマ教皇庁がカトリックの聖職者に顔の毛を処理するように命じたことから、ヘアケアサービスの需要が高まったという。
中世では理容師とともに外科医のギルドがこれらの作業を行っていた。外科医がより大掛かりな手術を行うようになると、彼らは剃髪や整髪の技術を弟子や、少なくとも教養の低い者にも委ねたという。
「Hairdresser」という言葉が最初に登場するのは17世紀のヨーロッパで、美容師は職業として考えられていたことがわかる。 当時のヘアファッションでは、裕福な女性は大規模で複雑で装飾の多いヘアスタイルをし、それを個人メイドなどがメンテナンスし、女性の髪型を何時間もかけて整えていたとされ、裕福な男性の髪型は付き人が手入れすることが多かったようである。史実としてはフランスで初めて男性が女性の髪を整えるようになるが、当時の著名な美容師の多くは男性であり、この傾向は現代にも続いている。最初の有名な男性美容師は南仏生まれのシャンパーニュが知られている。彼はパリに移り住むと自分のヘアサロンを開き、1658年に亡くなるまでパリの裕福な女性たちの髪を整えていたという。フランスでは1691年11月に出された勅令によって理髪師と理髪外科医の共同体と自宅を巡回する理髪給仕・ペルキエを制度化し、理髪師の職業と公式に分離させた。理髪店が登場するのは19世紀の終わり頃であるが、当初は男性のためのものだった。
17世紀に女性の髪は背伸びをするスタイルになり、これは美容師マダム・マルタンによって広められた。この髪型は「塔」と呼ばれ、イギリスやアメリカの裕福な女性たちの間で流行し、彼女たちは美容師を頼ってできるだけ背が高くなるよう髪を整えた。高く積み上げられたカール髪はポマードやパウダーをつけ、リボンや花、レース、羽根、宝石で飾られた。ヨーロッパでこのころ美容師という職業はレグロ・ドゥ・ルミニがフランス宮廷初の正式な美容師となったことで本格的にスタートした。1765年、ルミニーは『Art de la Coiffure des Dames』という本を出版し、ヘアドレッシングについて論じるほか、彼自身がデザインしたヘアスタイルの写真も掲載した。この本はフランス人女性の間でベストセラーとなり、その4年後にドゥ・ルミニは美容師のための学校を開校。さらにその4年後、ドゥ・ルミニは美容師養成学校「アカデミー・ドゥ・コワフュール」を開校した。この学校で彼は生徒にヘアカットと彼の特別なヘアデザインの制作過程を教授した。1777年には約1,200人の美容師がパリで働くようになったというが、この頃理髪師らは組合を結成し、美容師にも組合を作るよう要求した。また、かつら職人も美容師が我らの仕事を奪うことはやめるよう要求したという。美容師は、我らは貴殿らと役割は同じではない、たとえば美容師はサービスであり、かつら職人は製品を作って売るのだと反論した。反論したのは当時の美容師のフレデリック、ラルセウール、レオナールである。レオナールとラルシュールは、マリー・アントワネットのスタイリストを務めた人物として知られる。レオナールはマリー・アントワネットのお気に入りで、パリの富裕層の間で流行となった多くのヘアスタイルを開発し、その中には着用者の頭上から5フィートもあるログ・オペラがあった。フランス革命の際には、国王、王妃、他の顧客とともに逮捕される数時間前に国外へ逃亡。ロシアに移住し、ロシア貴族の高級美容師として働いていたという。