パーソナルコンピュータ史（パーソナルコンピュータし）では、パーソナルコンピュータ（、パソコン）の歴史を説明する。
アメリカにおける歴史 パーソナルコンピュータの実物が登場する以前に「パーソナルコンピュータ」という言葉が使われた一例として、1962年11月3日のニューヨーク・タイムズ紙のJohn Mauchlyの記事がある。この記事では、将来のコンピュータに関する見通しとして普通の子供達がコンピュータを使いこなすであろうことを述べている。
しかし現実には、個人で使える情報処理装置としては1970年代にIBM 5100やなどの卓上型のコンピュータが発売されていたが高価であり、基本的には大企業などの限られた部門が購入できたに過ぎなかった。
1970年代中ごろに普及し始めた8ビットマイクロプロセッサを用いて、ごく限定された機能・性能ながら個人の計算やデータ処理を行うことができ、価格的にも手が届くコンピュータが作られるようになった。
エンジニアや好事家などの中にその趣味の一環としてこの大幅に小型化され安価となったマイクロプロセッサを応用して独自にマイクロコンピュータを設計・製作する者たちが現れたが、このような個人向けの市場を開拓したという点で重要な位置付けとなるのが1975年1月に『ポピュラーエレクトロニクス』誌で紹介されたMITSのAltair 8800や、その互換機として発売されたIMSAIのIMSAI 8080である。Altairは1974年4月に発表されたばかりの8080マイクロプロセッサを採用していたが、本質的には小型化されたミニコンピュータであり、箱型の筐体にCPUや記憶装置を収容し端末を接続する形態であった。起動にも複雑な操作を必要とし本体単体のみではごく限定された機能・性能しか持ち得ないものであったが、拡張ボード（S-100バス。後にIEEE-696として標準化された）によって柔軟に入出力装置や記憶装置の増設を可能としていたなどその後のパーソナルコンピュータの発展の起爆剤となった（マイクロコンピュータの記事も参照）。
1976年にはモステクノロジーからKIM-1という6502の使用法やプログラム開発法について技術者がトレーニングするためのボードmicroprocessor development board（日本では「トレーニングキット」などと呼ばれ、後に「ワンボードマイコン」と呼ばれるようになるもの）が発売になり、同様のボードが各プロセッサごとに開発・製造されるようになっていった。
MOS 6502を用いたコンピュータのキットをスティーブ・ウォズニアックが着想・設計し友人のスティーブ・ジョブズがビジネス化するアイディアを思いつき、Apple Iとして1976年に発売された（大学生だった彼らはこれを製造するのに必要な部品を買ったり基盤のエッチングを発注するお金すら無く、自動車を売るなどして工面し、もうひとり仲間を加えて3人でApple Computer社を設立し、ガレージで自力ではんだ付けして製造したのだった）。Apple Iは、40桁×24行の文字表示を家庭用テレビに表示できるものであり、端末相当の機能を担う回路が際立っており、オプションとしてBASICインタプリタ（これもウォズニアックが書いたもの）を購入することも可能で、当時として画期的であったが、基板を入れる筺体すら無く、キーボードやトランスなどの部品も購入者が自力で見つけて組み合わせないと動かないキット形式であったので、ユーザにとってハードルが高く、販売数はわずか170台程度だった。その欠点を反省したジョブズらは、翌1977年に発売したApple IIではキーボードもひとつの洗練された筐体に収め電源込みの完成品として販売したこと（左下写真も参照）で販売数が伸び、パーソナルコンピュータの普及を促した。これは整数型BASICインタプリタをROMで搭載し、キーボードを一体化、カラービデオディスプレイ出力機能を内蔵したもので、今日のパーソナルコンピュータの基本的な構成を満たしている。グラフィック性能も高かったのでパソコンゲームのプラットフォームとしても人気となり、さらに表計算ソフト VisiCalcがApple II用として1979年中期から販売されキラーアプリケーションとなり、単なるホビーイスト向けの玩具ではなく実務にも使える道具だと一般人やビジネスマンにも認められた結果 大成功となり、Apple IIシリーズは16年間の累計でおよそ600万台も販売され、同社の躍進の基盤となった。なお、Apple IIはオープンアーキテクチャであったため多くの互換機をも生み出すこととなり、同時にシェアも奪われることにつながった。後に互換機メーカーへの警告や提訴を行ったが、互換機メーカーが無くなることはなかった。
1977年発売の、アップル、タンディ・ラジオシャック、コモドールの3社の製品が販売数を伸ばしパソコン市場を拡大させ「御三家」状態になった。 1980年前後にはその御三家以外にも、（ゲーム機を得意とする）アタリや、（イギリスの）シンクレア・リサーチなど多くのメーカーが参入し、相互に互換性を持たない独自仕様が乱立する状況下で、販売数を競い合った。
1981年に参入したIBMのパーソナルコンピュータ IBM PC（通称。単に「PC」とも。のちの互換機と区別して「Original PC」とも。品名「IBM Personal Computer」、型番「5150」）の登場と共に16ビットCPU時代の幕開けを迎えた。IBM PCは同時代の水準としても既に特別に高性能なコンピュータではなかったが、何よりもコンピュータ業界で圧倒的な知名度を得ていたブランド力でビジネス市場で大成功を収めた。オープンアーキテクチャすなわちハードウェア仕様を公表していたので、他のメーカーやベンダーもIBM PCの互換機を発売し、IBM PC互換機市場というものが形成され、その市場は急速に拡大して行った。IBMは続いてハードディスク装置を内蔵したPC/XT、さらにCPUを高速版の80286にしたPC/ATを発売、他社も互換製品（PC/AT互換機）を発売して、他の仕様のパーソナルコンピュータを圧倒し、PC/AT互換機はオフィスで用いるタイプのパーソナルコンピュータの業界標準、デファクトスタンダードになった「PC」と言えばこのPC/AT互換機を指すことが多いほどになった。。
一方、アップルが1980年5月に満を持して投入したApple III（Apple3）はApple IIとの互換性が完全ではなかった上に品質上の問題も抱え、市場で受け入れられることなく失敗する。Apple IIIに見切りをつけたアップルは、GUIとマルチタスクを備えたLisaを 1983年に発売し注目を集めるが、これも高価すぎて営業的には失敗に終わる。その後、より安価なMacintoshを1984年に発売するとようやく一定の成功を収めた。しかしApple IIで互換機メーカーにシェアを奪われる苦汁をなめたことからクローズドアーキテクチャにした。当然、互換機という敵はなかった。一時は様々な思惑のもとにMacintosh互換機事業を開始したが、その時点で既にPC/AT互換機が業界標準となりつつあったため、パーソナルコンピュータ全体の中でのシェアは期待ほど伸びず、逆に互換機メーカーとMacintosh互換機市場を食い合う結果となった。最終的にアップルは互換機ビジネスを中止してクローズドアーキテクチャに回帰し､パーソナルコンピュータ全体の中でのシェア争いは放棄し、アップルとしての利益を確実に確保することを選択した。
1980年代から高機能端末としてワークステーションが発達してきていたが、1990年代、パーソナルコンピュータのネットワーク機能が充実し、フル機能のUNIXが動作するようになってワークステーションとパーソナルコンピュータとの境界は曖昧になった。2000年代､MacintoshのOSはUNIXベースのMac OS Xへと移行し、またPC/AT互換機のOSもUNIX同等の機能を持ったWindows NT系へと移行した。1990年代末には、パーソナルコンピュータ市場は多数のメーカーによるPC/AT互換機とWindowsの組み合わせ（Wintel）がほぼ支配するようになった。Wintel仕様が事実上の標準と定まったことで各メーカーによる差別化は困難となり、PCのコモディティ化が起き、最初は適度な競争のもとで低価格化が進んだ。
だがWintel仕様のPCの販売数が大きくなるにつれ、その部品を製造するメーカーも増え、部品が広く流通し、その部品を組み合わせればPCの主要部分は簡単に安く組み立てられるようになった（PCの基礎的な開発・設計が自社で出来なくてもPC製造に乗り出すことができるようになった）ことでPC市場への参入障壁が低下、デルなどWintel仕様のPCを低価格で製造することに注力するメーカーがいくつも乱立、過当競争が起きるようになり各メーカーは利益率が著しく低下し経営内容は悪化、そのうちに中華圏のメーカーまで台頭し、撤退や合併・買収など、再編が相次いだ。PCのオリジナルであるIBM PCを開発・販売したIBMも、パーソナルコンピュータ事業の業績不振から、2004年12月にパーソナルコンピュータ事業を中国のレノボ・グループ（聯想集団）に売却すると発表した。ハードウエアのオープンアーキテクチャ化を大きな要因として繁栄したPC/AT互換機であったが、その本家本元のIBMが、最終的にはその互換機同士の過当競争によって市場撤退へと追い込まれてしまうことになった。
一方、Macintoshは、アップルが他社による互換機を排し、ハードウェア・OS・小売事業の全てをアップル一社で提供する、という垂直統合のビジネスモデルを堅持したおかげで、全パーソナルコンピュータ販売数に占める割合、という点で見かけ上は小さくても、実は好調な利益率を確保することでビジネスとしては成功、パーソナルコンピュータ全体に占めるシェアまでも再びじわじわと拡大する傾向となった。
日本における歴史 登場以前 日本で本当にパーソナルコンピュータが登場する以前に「パーソナルコンピュータ」という言葉が使われた例があり、日立製作所が開発した日本初のミニコンピュータHITAC 10（1969年2月完成）のカタログに「パーソナルコンピュータ」という言葉が使われた。しかしながらこれは価格がベーシック（基本）システムですら495万円（当時の価格。現在価格に換算するともっと高い）で、実際には法人・組織用のものであり、実質的にはパーソナルコンピュータ（個人がひとりで専有して使うコンピュータ）ではなかった。
ワンボードマイコン・キットの時代
黎明期の初端においては、日本でもアメリカと同様に、エンジニアや好事家が独自に部品を調達してワンボードマイコンなどを設計・制作し、あるいはもっぱら輸入された評価キットやワンボードマイコンなどが秋葉原の電子デバイス店などの小売店で細々と売られる程度であった。
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日本では1976年5月に東芝よりTLCS-12A EX-0型番はTLCS-12A EX-12/0と表記されることもある。（定価99,000円）が発売された東芝、すべてを1チップに集積したマイクロ・コンピュータを開発 - 日刊工業新聞 1976年8月12日付。電源装置を別途用意すれば、12ビットのLED表示とディップスイッチを使ってテレタイプ端末などの入出力機器を必要とせずに動作させることができる日本国産初のワンボードマイコンである。
thumb|200px|NEC TK-80（1976年） のちの「国産マイコン」に連なる最初の製品は1976年8月3日に日本電気（NEC）から発売されたTK-80（定価88,500円）とされる。本機はTK（Training Kit）という名前からも分かるように、元来は8080互換マイクロプロセッサの採用を検討する企業の技術者に向けた評価・教育用ツールであった。これはボードに16進キーボードとLED表示器がついただけのものだったが、同年9月に秋葉原に開設したBit-INNでサポートが行われ、同年10月にNECマイコンクラブを結成するなど積極的なユーザ支援体制もあって、企画当初の予想を超えたベストセラーになった加藤明、「PC-8001の開発」 『電子情報通信学会 通信ソサイエティマガジン』 2010年 2010巻 15号 p.15_58-15_65 電子情報通信学会。
TK-80の立ち上がりを受けて他社からもワンボードマイコンが相次いで発売された。サードパーティからはその周辺機器が開発され、『月刊アスキー』や『月刊マイコン』などの専門誌も登場して「マイコンブーム」を形成した『パソコン革命の旗手たち』 pp.35 - 39、「マイコンキット TK-80」。。
8ビットパソコン・BASICと群雄割拠の時代 ワンボードマイコンは、実用性には程遠いものだったので、次の段階として商品としての体裁を整えた製品が次々と登場することになる。当初はこれらの製品も引き続き「マイコン」と呼ばれていたが、次第に「パーソナルコンピュータ」（パソコン）と呼ばれることが多くなっていった。本節では便宜上これらの製品を「（8ビット）パソコン」と記述する。
1977年9月、ベンチャー企業であるソード電算機システム（現：東芝パソコンシステム）がM200シリーズを発売「ソード、スマート・ホーム・コンピューター M200シリーズ発売」『日経産業新聞』 1977年9月27日、4面。。これはコンピュータ本体とキーボード・モニタ・5インチFDDなど、必要な周辺機器を一体化したオールインワン・コンピュータであった。BASICを採用していたが、価格は150万円とあまりにも高価でありパーソナルコンピュータ（個人所有の安価なコンピュータ）とはいえないものであった。なお、これ以前にショップブランドではあるが、アスターインターナショナルよりキーボード・モニタ一体型のコスモターミナル-Dが発売されていた「アスターインター、30万円割る低価格パーソナル電算機拡販へ」『日本情報産業新聞』 1977年9月19日、6面。。また、同年に『月刊マイコン』が創刊された（当時は隔月刊の出版元への直接注文であったが、創刊号8月、10月号を経て12月号より月刊誌となり、全国書店にて取り扱いを開始した）。この12月号の表紙がコスモターミナル-Dであった。同年11月、精工舎（現：セイコー）からSEIKO5700という業務用コンピュータが発売された「パーソナルコンピュータ完成―精工舎、内田洋行通じ発売」『日刊工業新聞』1977年11月9日、14面。。蛍光表示管やプリンタ・キーボード一体型の同機はフォートランを採用。しかし高価であった。
その後、実際にパーソナルな用途で使える、個人でも購入できる価格設定のコンピュータが各社から発売される（これ以前の物は個人所有にはあまりにも高価で、名称はどうであれ実際にはパーソナル用途のコンピュータではなかった）。1978年に日立より日立マイクロコンピューターベーシックマスターMB-6880、シャープよりMZ-80Kが発売され、翌1979年にはNECよりPC-8000シリーズが発売された。当初はこの3機種が8ビットパソコン初期の御三家と言われたが、ベーシックマスターレベル1・2はしばらくするうちに市場シェアでMZ-80やPC-8000シリーズに押され気味となった（ただし消えてしまったわけではなく、一定のシェアはあった）。その結果、1980年前後にはPC-8001とMZ-80K/Cが人気を二分したと言っても過言ではない『パソコン革命の旗手たち』 pp.71 - 74、「3. 国民機の開発：草の根ユーザーの支援」。
当時の日本で製造・販売されるパソコンとして主流であったのは、電源を入れればROMに書き込まれたBASICが起動する（立ち上がる）ROM-BASICマシンであった。これらはコンピュータを起動するとBASICインタプリタが起動され、コマンドプロンプトから直接BASICのコマンドを入力して処理を行うことができた。これらの機体の形状はApple IIにも似たキーボード一体型、ディスプレイ別置きであった。一方、シャープのMZシリーズはインタプリタをROMであえて持たずにクリーンコンピュータと称していたほか、ディスプレイも一体化して「オールインワン」として発売された。
1980年代初頭にはより高機能な8ビット機が発売された。NECはPC-8800シリーズ（1981年）、富士通がFM-8（1981年）、そのFM-8から周辺機能を削り、音源を搭載したFM-7（1982年）、シャープからはMZシリーズを開発した部署とは別のシャープテレビ事業部が開発したX1シリーズ（型番はCZ、1982年）が登場し市場を寡占化した「シェア激戦区 日経調査（12） パソコン―タモリ指名殺到（産業ルポルタージュ）」『日経産業新聞』1983年6月7日、20面。。この頃には8ビット御三家とはこの3機種を指すようになった。また、後発のソニーは初めて3.5インチのフロッピーディスクを内蔵した機種を発売して話題を集めた『パソコン革命の旗手たち』 pp.159 - 161、"6. 小さな頭脳 「私より、ちょっと賢い」"。なお、3.5インチマイクロフロッピーディスクの規格とは別に松下電器・日立が3インチのコンパクトフロッピーディスクという規格を策定したが普及するには至らず、最終的にはソニーの推す3.5インチが主流となった『パソコン革命の旗手たち』 pp.169 - 173 「6. 小さな頭脳：3.5インチフロッピーディスク」。 サムネイル|ソニー SMC-70（1982年） この頃に他のメーカーから発売された機種は以下の通り。 日立はベーシックマスターレベル3（1980年） 初の6809+同MPU用MicrosoftBASIC搭載 東芝のパソピア（1981年） カシオ計算機からはFP-1100シリーズ（1982年） 10進演算など、数値演算に力を入れた機種 ソニー初のパソコンで、ビデオ機器との連動機能を持たせたSMC-70の発表（1982年11月） ソニーから初めて3.5インチのフロッピーディスクを内蔵したSMC-777が登場（1983年） 三菱からはMULTI-8（1983年） 多色化の先駆けとなった東芝のパソピア7（1983年）
サムネイル|シンクレア ZX81（1981年） この頃の市場では、10万円を大きく切る低価格の機種と10万円を超える機種へと二極化が進んだ。低価格機種の代表としては、 ZX81（シンクレア）（1981年） ソード計算機（現：東芝パソコンシステム）のM5（1982年） トミー（現：タカラトミー）のぴゅう太（パソコン史上に残る稀有な日本語BASICを搭載していた）（1982年） 松下電器産業（現：パナソニック）からはJR-100（1981年）・JR-200（1982年）・JR-300（1983年） バンダイのRX-78 GUNDAM（1983年7月） などがあった。
この頃には携帯用のPC、たとえばポケットコンピュータ（ポケットに差し込めるサイズのもの）やハンドヘルドコンピュータ（A4判程度のサイズのもの。のちのWindows CE Handheld PCとは大きさが異なる）も一部メーカーから発売となった。 ポケットコンピュータの製品一覧 HC-20/40（エプソン、1982年） PC-8201（NEC/京セラ、1983年） TRS-80 model 100（タンディ/京セラ、1983年） JR-800（松下電器産業、1984年） サムネイル|1993年までの日本の公立学校におけるコンピュータ設置率（文部省調べ） この時代、特に日本国内のパソコン市場においては、日本語表示や日本語入力などの諸問題により8ビットパソコンを本格的なビジネス用途に使うには限界があった。しかし、その実用性はともかく趣味でパソコンを購入する人が増えこの時代には、『I/O』、『ASCII』、『RAM』、『マイコン』といった総合誌が先行して発売されていたが、日本ソフトバンクが発売した各メーカー別の雑誌も存在した（『Oh!PC』、『Oh!MZ』、『Oh!FM』、『Oh!HITBIT』など）。これらのマイコン／パソコン雑誌ではバイナリダンプやソースコードを紙面に掲載し、それをモニタ（機械語のマシンコードを入力するインタフェースやBASICインタプリタ上で手入力していた。、また来るべきコンピュータ時代に向け、学校教育にもパソコンが導入されたほか、これを買い与えられる児童もあった。この時代において、主に趣味のプログラミングやコンピュータゲームに供されたパソコンをホビーパソコンとも呼ぶ。
ホビー用途とは言っても、その価格は実用性の割に「飛び抜けて高価な玩具」でもあり、小中学生の子どもたちはコンピュータに興味があっても親から買って貰える子は少なかった。自ら「ナイコン族」と呼び、当時無料でデモ機を設置し使用させてくれた電器店に日曜日には朝早くから並んでデモ機を借りて遊んでいる子どもたちも多かった。多くは『マイコンBASICマガジン』などのプログラム投稿誌のプログラムを入力してゲームを楽しんでいた。それらのゲームをカセットテープに保存し、データを交換しあいながら保持ゲーム数を競っていた。電器店としては、子どもたちが簡単に使っている姿を見せることで大人たちの購買意欲をそそらせ、お互いに持ちつ持たれつの関係が成り立っていた。
このような社会背景に誘われその他の家電・コンピュータ・電卓・時計等の様々な製品を扱うメーカーもマイコン事業に進出したが、後発メーカーは既存のソフトウェア資産という基盤が無かったことから非常に苦戦を強いられることとなった。その中で、各社仕様を共通化することでシステム設計コストの低減とソフトウェア資産の共通化を目指したマイクロソフトとアスキーによるホームコンピュータ MSXの規格（1983年）が発表され、これらの苦戦した各社がこぞって参加した『パソコン革命の旗手たち』 pp.195 - 197、「7. ソフトにかける：任天堂の衝撃」。
またホビーパソコンが人気を博した背景には各地に大小のゲームセンターができてギャラクシアンやドンキーコング、パックマンなどのゲームが人気となり、それらのゲームが移植されたことの影響も大きいと考えられる。
同時代の日本国産機に採用されていたCPUは、ごく初期においてモステクノロジーの6502やインテルの8080などの採用例が見られるものの、以後は8080の上位互換となるZ80に代表されるザイログ（Z-80A, Z-80B）、68系のモトローラ（6800, 6801, 6802, 6809, 6809E）およびそれらの互換・カスタムCPUが主流であった。ただし、このZ80自体とは8080を独自に拡張した8080の（上位）互換プロセッサである。これは、マイコンブームが日本において成立した時点でインテルの8080系は市場においてその主流を上位互換性を確保するZ80に奪われており、採用例が稀であったことに起因する。現在主流となっているインテルのCPUは日本においては16ビット時代になってパソコンに本格的に採用されることとなる。
8ビットパソコンの終焉 サムネイル|フィリップス MS8250（MSX2） 1982年に後述のPC-9800シリーズが登場する一方で、MSXが出た同じ年の1983年、任天堂からファミリーコンピュータが登場。機能の絞込みによる低価格を武器にアーケードゲームの各メーカーが参入してタイトルが豊富に出揃い、爆発的に普及した。コピーに悩まされていたゲームメーカーは、次第に、コピーが難しいファミリーコンピュータ用に開発するようになった。
1984年頃からは独自規格の8ビットパソコンはNEC・シャープ・富士通の3強が主となり、ホビーユースに的を絞ったPC-8801mkIISR（1985年）・X1turbo（1984年）・FM77AV（1985年）の8ビット御三家各モデルの次世代の時代に突入した。これらはグラフィックを高速・多色化し、音についてはPCM音源・FM音源化、外部記憶装置はフロッピーディスクドライブ内蔵が標準的となり、BASICもDISK-BASICとなった。ROM-BASICは互換性のために残されていた。
もっとも8ビットCPUの非力なパワーや狭いメモリ空間でこれらの機能を活用することは難しく、開発コストや人員の問題もあって市販のゲームソフトなどでは3機種の全てでの発売と引き換えに画像などのデータの使いまわしが行われ、多色機能等はあまり活用されなかった。
初代ベーシックマスターで先鞭を付けた日立はこのころ、高速なグラフィック機能や、独自のメモリコントローラにより8ビット機ながら1Mバイトのメモリ空間を持つ、MB-S1（1984年）を出したりMSX/MSX2に参入するなどしたものの、結局ホビーユースからは脱落している。また、シャープのMZシリーズはMZ-2500（1985年）を最後に16ビットパソコンのビジネス路線に移行した。
1987年、シャープはX68000を、NECは16ビットのホビーパソコンを発売し、またNECはPCエンジンを出した。1989年に富士通も32ビットのホビーパソコンFM TOWNSを、NECがPC-98DOを出して、パソコン御三家も8ビットから16ビット/32ビットの時代へと突入する。
この隙をついてMSX2（1985年）が低価格路線に踏み切り、参加企業は減少したものの8ビット御三家とファミリーコンピュータの中間的な存在として一部で人気を得た。低価格でフロッピーディスクドライブ内蔵のモデルも発売されたが、MSX2+（1988年）になるとソニー、松下電器産業（現：パナソニック）、三洋電機以外は完全に撤退した。それもつかの間、1990年のMSX最終形態のturboRが16ビット機という触れ込みで登場するもののそのまま終焉することになる（同時期に任天堂も16ビットのスーパーファミコンに移行した）。
8ビットパソコンは、ビジネスユースとゲームという2つの市場の要望に、前者を16ビットパソコンに、後者をコンシューマーゲーム機に奪われるという形でその幕を閉じることとなった。
その一方で、各マシンともBASIC言語を標準装備していたことからプログラミングを趣味として楽しむ人々を増やし、一部のパソコン雑誌の誌面ではBASICで組んだプログラムを発表するなどのコミュニケーションの場が形成され、市場撤退後も使い続ける根強いファンを生むこととなった。
16ビットパソコン・黎明期とMS-DOSへの移行 サムネイル|NEC PC-9801UV11（1988年） サムネイル|東芝 J-3100GT（1987年） 1978年に科学技術計算および計測制御用途として16ビットパソコンC-15がパナファコムから発売された。1981年、業界初の16ビット業務用パソコンをうたうMULTI16（OSはCP/M-86）が三菱電機より発表されるが、コンシューマ向けに意図されたものではなく、一般にはほとんど普及することはなかった『パソコン革命の旗手たち』 pp.92 - 96 「3. 国民機の開発：IBM産業スパイ事件」（製品としての寿命は長かった）。
この頃からパーソナル・コンピュータは「パソコン」と呼ばれるようになった。「オフコン」は、2000年代以降はあまり見聞きしなくなったが、「パソコン」はポピュラーな呼び方となり、今日も使用され続けている。
1982年には16ビットCPUを採用して長くベストセラーとなったPC-9800シリーズが登場した。PC-9800シリーズはBASIC言語レベルにて従来の8ビット機と互換を持たせる方法を採った。その他の（主にビジネス向けの）国産機も16ビット化が始まっていた。既存の8ビット機でも16ビットCPU搭載の拡張カードを発売した機種もあった。